コラム

わが家の資産価値上昇を僕が喜べない理由

2015年12月15日(火)18時40分

この10年でロンドンの不動産価値は劇的に増加した(写真はロンドン・ノッティングヒルの街並み) Starcevic-iStock.

 10年ほど前、友人のニックがなかなか印象的なことを言った。その4年ほど前に彼が買った家は、4年間に彼自身より多く「稼いだ」というのだ。

 具体的な金額を聞くのは失礼だから聞かなかったけど、おそらく本当に彼の言うとおりだったのだろう。彼は特に高給取りでもなかったし、イギリスでは不動産価格がもう長いこと高騰し続けていた。彼が住むロンドン地区では特に顕著だ。

 彼の名言は不動産フィーバーの時代を何ともうまく言い当てていたから、僕はこの話をあちこちでした。この10年間のほとんどずっと、不動産価格は毎年毎年2桁の増加率で右肩上がりを続け、劇的に増加した。同期間に給与水準のほうは、ゆるやかに上昇したくらいだった。

 不動産価格が異常に上昇したのは、この時期に限った現象ではなかった。世界金融危機の影響は深刻で、イギリスは今もまだ浮上できずにいるが、それでもイングランド南部では不動産価格は上がり続けている。金融危機の直後には急下降したが、それも今となっては右上がりのグラフをほんの一時的に折れ曲がらせたにすぎなかった。

 僕の家も購入してからの4年間で僕自身より稼いだ......とはいえないまでも、わが家の資産価値の上昇分は、僕がこの4年間でどうにか貯金できた金額よりはるかに多く、その貯金についた利息よりもずっと高いのは確かだ。ニックの言葉をまねて言うとこうなる――この家を所有しているだけで、僕自身が4年間にやったどんなことよりも、家のほうが僕の資産を増やしてくれたことになる。

 言っておくが、ニックも僕も決して自慢しているわけではない。人がうらやむような状況であるのは承知のうえだが、それでもニックはこんな事態はちょっとばかげていると思って言っただろうし、僕は今となってはこんな事態はものすごくばかげていると思っている。

「パパママ銀行」を頼るしかない

 イギリス人は昔から、不動産に異様に執着するといわれている。僕も例外ではないし、自分の「城」を自慢に思っている。だが今のイギリス人が、自分の家がどれほど素敵な家かということよりも、家にどれだけの「価値」があるかに執着しているのにはあきれてしまう。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story