コラム

オート三輪トゥクトゥクがつなぐ新旧「アラブの春」

2019年12月14日(土)17時00分

だが、謎なのは、そのトゥクトゥクがいったいどこから来たのか、である。4,5年前ごろから、というイラク人の記憶をもとにすれば、その頃トゥクトゥクが密接に関係するような出来事が起きていた国がある。エジプトだ。

アラブ諸国最大の人口を誇るエジプトでは、2001-2年ごろからトゥクトゥクの導入が始まった。最初は田舎道の、自動車やバスが入らない路地を移動するのに便利だというので、インドから輸入された。だが、イラク同様多くの貧しい無職の若者たちを抱えるエジプトのこと、瞬く間に国中に広がった。2004年に全土で5000台程度だったのが5年後には4万台、10年後には10万台弱ものトゥクトゥクが操業していたと報じられている(一説には50万台とも300万台とも言われる)。運転手の数は、150万人にも上った。地方や都市スラムで格好の移動手段となっただけではなく、デリバリーサービスやちょっとしたお買い物にも便利に使われた。

トゥクトゥクの利用が広がるにつれ、犯罪や事故の増加の原因として問題視もされていった。ひったくり、女性客へのセクハラ、はたまた強盗の逃走手段にも利用された。定員オーバーで危険運転を繰り返したり、渋滞をかいくぐって衝突や接触事故を起こすことが日常茶飯事になった。勢い政府は、取り締まりに乗り出す。そもそもが、トゥクトゥク輸入開始から10年以上その運転には免許が不要とされてきたのだ(8歳の子供が運転していた、などという記録もある)。

エジプトの反政府抗議活動はあえなく鎮圧

2014年、エジプト政府はトゥクトゥクの輸入を禁止し、トゥクトゥク営業を認可制とした。だが職を奪われることに反発した運転手たちが猛反対、3カ月で輸入は再開され、トゥクトゥクの台数はますます増えていった。2018年に再び輸入制限がかかるまで、インドのトゥクトゥク輸出相手先としてエジプトは第2位、輸出量全体の4分の1を占めていたという。

エジプトのシーシ政権がトゥクトゥクを制限しようとしたのには、安全面、治安面の理由以上のものがある。シーシが2013年に打倒した前政権、ムルスィー政権とムスリム同胞団を支えていたのが、トゥクトゥク運転手だったと考えられたからである。実際ムルスィーは、2012年に大統領に就任した際の演説で、国民各層に支持への謝意を示す発言をしたが、各職業の羅列の最後に「トゥクトゥク運転手」を挙げた。

トゥクトゥク運転手がすべて同胞団支持者かどうかは別にしても、貧しい無職の若者層の声を代弁しているのは確かだろう。2016年、ある衛星テレビ番組がトゥクトゥク運転手にインタビューした。聞かれた運転手は正直に答える。「カイロなんてテレビの画面でみりゃウィーンみたいかもしれないけど、中にいりゃあソマリアみたいなもんさ」。この発言は多くの共感を得、政府の横やりでさっさと削除されたにも関わらず50万回再生され、「私はトゥクトゥク卒業生(#I am a Tuk Tuk Graduate)」というハシュタグが広まった。ちょうど経済悪化、生活物資不足が深刻化していた時期である。同年11月に久々に大規模な反政府抗議運動が企画されたが、政府にあえなく鎮圧された。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。
コラムアーカイブ(~2016年5月)はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マレーシア第1四半期GDP速報値、前年比+4.4%

ビジネス

独企業、3割が今年の人員削減を予定=経済研究所調査

ビジネス

国内債券、超長期中心に3000億円増 利上げ1―2

ビジネス

イーライ・リリーの経口減量薬、オゼンピックと同等の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、アメリカ国内では批判が盛り上がらないのか?
  • 4
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 7
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 8
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 10
    関税を擁護していたくせに...トランプの太鼓持ち・米…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story