コラム

中世の歴史が物語る中国の先行き

2023年04月15日(土)16時30分

宋の時代の都市の繁栄が描かれた『清明上河図』 PICTURES FROM HISTORY/GETTY IMAGES

<中世までの中国は西欧をしのぐ経済発展を遂げていたが、そこから産業革命が生まれることはなかった>

中国がどこまで伸びるか、それは今後の世界の姿、日本の政策を大きく左右する。

歴史上、中国の成長が停滞、あるいは腰折れしたことは何度もある。その多くは、戦乱や異民族支配によるものだ。その中で、中世の宋朝から明・清朝にかけての繁栄から停滞への道、それがこれからの中国の行方を暗示するものとなっている。

北京の故宮博物院に、『清明上河図』という北宋の首都・開封の情景を描いた図が陳列されている。西暦1000年頃、イタリアはともかくアルプス以北の西欧はまだ中世にやっと入ろうかという原初の時代。この絵図からは、宋が後の西欧中世商業都市に匹敵、いやそれをはるかに上回る規模と水準の経済を築いていたことが分かる。

『清明上河図』では妓楼(ぎろう)、料理屋、茶屋などが軒を並べている。宋の時代には羅針盤、紙、火薬だけでなく、機械時計、コークスを用いての製鉄技術も開発されていた。明の時代には絹織物、陶磁器を柱に、西欧でいえば「マニュファクチャー制」のような中小規模の工房が林立した。国家専売の塩の流通を全国で扱った商人は大規模化し、清朝時代にかけて金融業でも財を成すようになる。この頃まで、中国の経済発展は、西欧を総じて数百年、先駆けていたのだ。

ところが、16世紀までには自然科学、技術面での中国の後れは明白になる。16世紀末から中国に居住した宣教師マテオ・リッチは、「ヨーロッパの(進んだ)文明水準を中国人に印象付けることができる実用具」を送ってくれるよう、本国イタリアに依頼している。明時代の技術を集大成した書物『天工開物』を見たが、そこでの製鉄技術は小規模で後進的なものだし、その他の技術も中世経済の延長という程度だった。

共産主義の大いなる自己矛盾

中世の中国には、産業革命につながっても不思議でない資力、技術の集積があった。市場も大きかった。それでもスパイラル状の成長は生まれなかった。機械を用いての大量生産は始まらなかったのだ。

では、イギリスはどうして産業革命を実現できたのか。発展の途上、イギリスはいくつかの原罪を犯している。17世紀からのアイルランド収奪は、200年以上続いた。同じく17世紀にはアフリカから数百万の黒人奴隷を連れ出してアメリカ南部での綿花・タバコ栽培、そしてカリブ海諸島でのサトウキビ栽培に当たらせ、それを本国で加工して輸出。大きな富を築いた。

プロフィール

河東哲夫

(かわとう・あきお)外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア 虚像に怯えるな』(草思社)など。最新刊は『日本がウクライナになる日』(CCCメディアハウス)  <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story