最新記事
子育て

部屋を「片付けなさい」はNG 子供の自己肯定感を伸ばす、正しい「声かけ」の方法

2022年1月21日(金)17時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
片付け中の子供

kate_sept2004-iStock

<自己肯定感は、不確かな時代を幸せに生き抜くための唯一にして、最強の武器になりうる。親がその武器を子どもに授けるために、できることは何か>

多くの親は、子育てに関するさまざまな情報を集めては、何が正しいのかと頭を悩ませているはずだ。子育てに正解はないとはいえ、かつては正しいとされていた情報が知らぬ間にアップデートされていることも少なくない。時代によって求められる能力も変わってきている。そんな中で、親ができるのは、子どもに普遍的な生きる力を身につけさせることだろう。

幼い子どもが、一緒に過ごす時間の長い大人から受ける影響は強大だ。親が発する言葉の一つひとつが、どんな習い事や教育よりも子どもの能力を伸ばすことにつながるとしたら──。

まずは、親であるあなた自身が変わることが一番の特効薬になるかもしれない。親が変われば、子どもも変わる。そのために必要なのは、子どもだけでなく親自身の「自己肯定感」を高めることだと、『自己肯定感が高まる声かけ』(CCCメディアハウス)の著者、熱海康太は書いている。

とはいえ、凝り固まった大人が変わるのは難しいのではないだろうか。そんな問いに熱海は、「声をかけられたお子さんは、自発的に行動を変えたくなります。行動が変われば、思考も変わります。それだけではありません。声をかけた親御さん本人の思考も変わります。声かけの声を最初に聴くのは自分自身だからです」と説く。

発する言葉を意識的に変えていくことで、大人のマインドも変えていく力があるという。子どもの幸せのために、親ができることを教えてもらった。

自己肯定感とは、「達成力」「仲間力」「感情力」である

熱海は、現役の小学校教諭だ。実際の教育現場でも「自己肯定感が大切というけれど、それが何かよくわからない」「自己肯定感を身につける方法がわからない」という悩みが多く聞かれるという。

そもそも自己肯定感とは、「ありのままの自分に満足し、価値ある存在として受け入れる力」のことだ。なんとなく不安や怯えを感じる状況にあっても、なかなか行動できなかったり決断できなかったりするのは、自己肯定感の低さが影響している場合が多い。自己肯定感は意思決定をしたり、最初の一歩を踏み出すためのエネルギーにもなっているからだ。

では、その自己肯定感は、どうやって育てられるのか。
熱海は、自己肯定感を「達成力」「仲間力」「感情力」の3つから身につけられるという。「達成力」は、物事を粘り強く続けて目標を達成する力。「仲間力」は、周りの人と協力する力。「感情力」は、自分の気持ちをコントロールする力のことだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中