最新記事

脳科学

顧客に記憶させ、消費行動を取らせるための15の変数

2017年6月20日(火)21時32分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Siphotography-iStock.

<驚き、斬新さ、感情、文脈......これらの変数をいかにうまく組み合わせるか。脳科学が解き明かす、顧客に忘れられないためのビジネス戦略>

人の行動の9割は記憶に基づくといわれる。ビジネスにおいては、いかに顧客に自社の商品やサービスを記憶してもらい、消費行動を取ってもらうかが重要だ。だが、そうはいっても、自分にとって重要な事柄を他人に記憶させる方法などあるのだろうか。

人は記憶で動く――相手に覚えさえ、思い出させ、行動させるための「キュー」の出し方』(小坂恵理訳、CCCメディアハウス)の著者、認知科学者のカーメン・サイモンによれば、答えはイエス。Adobe、AT&T、マクドナルド、ゼロックスなどの大企業を顧客に持つサイモンは本書で、"忘れさせない"実践的なテクニックを紹介している。

そこで重要なのは、驚き、斬新さ、感情、文脈といった15の変数だ。それらをすべて覚えて使う必要はなく、大事なのは組み合わせである。「従来の型にはまらない曖昧な刺激を正しい比率で組み合わせられるようになれば、あなたについての記憶は相手の心に残り、狙い通りの行動が引き出されるだろう」とサイモンは言う。

ここでは本書から一部を抜粋し、4回に分けて転載する。第2回は「第1章 記憶は目的のための手段である――意思決定に記憶が重要な理由」から、記憶とは何か、15の変数とは何かについての導入となる項を抜粋する。

※第1回:謎の大富豪が「裸の美術館」をタスマニアに造った理由

◇ ◇ ◇

(前略)ひとつの要因だけでは、何かを記憶にとどめてもらうことはできない。正しい割合で複数の要素が組み合わされて、はじめて記憶は他人の心に残るものだ。たとえばコーヒーにスプーン1杯の砂糖を入れればおいしくなるが、3杯も入れたら甘すぎて飲めたものではない。同じことは記憶にも言える。驚きは記憶に残る要素だが、あまりにも多すぎると相手は当惑する。驚かされた部分が記憶にとどまる点は変わらなくても、それは本来とはべつの理由からで、思いがけない感情が引き出されてしまう。

 では、どのような要素を組み合わせれば、他人の記憶に影響を与えられるのだろう。記憶の変数を正しい比率で組み合わせる方法についてはこれから紹介していくが、その前に、記憶の定義について意見を統一しておかなければならない。記憶は多くの人にとって、多くの事柄を意味するからだ。

 最近とった休暇について考えると心に光景が思い浮かぶのは、思い出が記憶されているからだ。久しぶりにプールに入ったときに泳げるのも、嫌いな食べ物について考えるとむかつくのも、スーパーまで迷わずに行けるのも、『モナ・リザ』に眉毛がないことを知っているのも、すべて記憶のおかげだ。これだけ様々なタイプの記憶は、複数の記憶システムによって支えられている。そして記憶を研究するためにも様々な方法があるが、正式な研究においては、情報を符号化してから蓄積して検索するプロセスが記憶だという定義が採用されている。ほかには記憶を持続時間によって分類する方法(短期記憶と長期記憶)もあるし、宣言記憶(言葉にする記憶)と手続記憶(習慣やスキル)に分類する方法もある。

【参考記事】科学が効果を証明! 効く口説き文句はこれだ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、アリゾナ州銅鉱巡る土地交換承認へ 先住民反

ワールド

中国とカンボジア、供給網構築で協力 運河事業の協定

ビジネス

国内超長期債の増加幅は100億円程度、金利上昇で抑

ワールド

ウクライナ、中国企業3社を制裁リストに追加
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ? ついに首位交代!
  • 4
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 5
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 6
    300マイル走破で足がこうなる...ウルトラランナーの…
  • 7
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 8
    「2つの顔」を持つ白色矮星を新たに発見!磁場が作る…
  • 9
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、…
  • 10
    トランプに弱腰の民主党で、怒れる若手が仕掛ける現…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 4
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 5
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 6
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中