コラム

住宅問題のせいでイギリスの階級的分断が再び拡大する

2023年08月14日(月)20時00分
イギリスの住宅

もはやイギリスでは普通に働く人が家を買えない状況に VictorHuang-iStock

<イギリスの住宅価格が高騰し続け、もはや平均的な労働者が家を買うことが不可能になった今、相手の経済状況や住宅事情を気にせず階級を超えて結婚することも不可能に>

最近、イギリスの住宅危機について記事を書いた。これは僕が本当に気に病んでいるテーマで、何度かこれについて書いている。この問題に僕がのめりこみ、ショックを受けているのは、どうやらこれが「階級を超えた結婚」が減っている理由の1つになっているようだからだ。

大まかに言うと、30年前は平均的な働く男性なら、家を買うことが可能だった。もちろんいつの時代だって、どんな人が、どの地域に、どの年齢で家を買えるのか、というのには大きな個人差がある。労働者が高級住宅地の西ロンドンにセミ・デタッチド・ハウス(2件棟割り住宅)を買うことは当時も無理だった。裕福な人でも、手始めに購入するのは「スターターホーム」(いずれ住み替えを考えるまでの、小ぶりな物件)だったかもしれない。でも全体的に見ればポイントは、シングルインカムの人にとって家を所有することは達成可能な夢だったということだ。

年月がたち、それは次第に手が届かないものになっていった。まず、家を買うにはもっと高い収入が必要、あるいは以前だったら「ゾッとする」「想像を絶する」レベルと思われていたような多額のローンを抱える覚悟が必要になった(年収の2.5倍というのが通例だったが、今や年収の4~5倍)。

次に、「最初の家を購入する」平均年齢にも影響は広がっていった。かつては29歳が普通であり、思い切って自分の家を持ちたくなるような年齢を多少なりとも反映していた。それが今では34歳に上昇し、ロンドンではさらに平均年齢が上がっており、さらには30代後半とか40代で住宅市場から締め出されている膨大な数の人々は統計に含まれていない。

今や人気エリアの多くでは、シングルインカムの人が家を買うのはほぼあり得なくなった。その理屈はシンプルだ。銀行は大抵、年収の5倍までしか貸してくれないが、平均的な住宅の価格は平均年収の9倍くらいだからだ。ゆえに、平均的な家を買うためには2つの収入が必要になる。

たまたま僕は今、休暇に出掛けている友人の「キャットシッター」としてロンドン郊外の素敵な家に滞在している。静かで奥まった行き止まりの路地にある家で、だから隣近所はみんな知り合いであり、基本的にはこの20年以内に買われた家(僕の友人の家もそうだ)はどれも、ダブルインカムの専門職の人々が購入していた。でももともとは、これらの家はビクトリア朝時代に(今はなき)ガス工場で働いていた労働者階級向けに建てられたものだった。

別れたパートナーと暮らし続ける人も

他に家を購入する手段といえば、いわゆる「ママ&パパ銀行」に頼るというもの。つまり、大抵は無利子で両親に金を借りるか、返済不要の「早めの」遺産相続として金をもらってしまうというケースさえある。

遺産相続もまた家を買う手段になる。愛する家族・親戚に早めに亡くなってもらい、財産を相続すると、状況が一変するのだ。ろくな考えではないが、それが現実だろう。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、ベネズエラ国営石油提携会社の輸出許可取り消

ワールド

ドイツ財務相「関税は米国にも打撃」、貿易戦争回避に

ワールド

ゼレンスキー氏は鉱物資源協定からの撤退望んでいる=

ビジネス

イーライ・リリーのアルツハイマー病薬、欧州当局が承
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ 集まったのはホームレス、生…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story