コラム

急進的でなくてもいい、不必要に時代の波に乗らない... エリザベス女王に学ぶリーダーの資質

2022年09月22日(木)17時00分
エリザベス女王

エリザベス女王は敬愛を集めただけではない RUSSEL CHEYNE-REUTERS

<英国民や世界中の人々から慕われた英エリザベス女王は、極めて長い統治期間にわたり見事な成功を収めたそのリーダーシップのスタイルにも注目する価値がある>

エリザベス女王には、世界のリーダーたち、そして彼女と私的、あるいは公的に親交のあった人々から感情のこもった賛辞が贈られている。それ以上のことを言えるとも思えないので、僕はあえて合理的に、彼女のリーダーとしての資質について分析してみようと思う。彼女はその極めて長い統治期間を通じて見事な成功を収めており、彼女のリーダーシップのスタイルは研究、理解する価値がある。

まず、早い段階で自らの使命を表明し、それを貫くこと。エリザベス女王の場合、即位5年前の1947年、21歳の誕生日での宣言「長くとも短くとも私の全生涯を国民への務めにささげる」がこれに当たる。そして彼女は、死去する2日前でさえトラス新首相に新政府樹立を依頼するなど、絶え間ない職務をこなし、この誓いを明確に果たした。

簡潔さと明瞭さ故にこの誓いは人々の記憶に刻まれ、彼女がそれを守り抜いたという事実は、長い治世における(不可抗力ながらも)困難な時期であっても彼女の助けとなった。チャールズ皇太子(当時)の離婚やダイアナ元妃の死などで王室人気が一時的に急落したときであっても、王室批判派でさえ女王が誓いを守り続けていることは認めざるを得なかった。

2つ目に、あらゆるリーダーが急進的である必要はないということ。女王が長期にわたり強力な地位に就きながら、イギリスに多くの変化をもたらさなかった、と言うことは決して無礼を意味しない。それどころか、彼女が自らの役割を心得て、境界を踏み越えないよう抑制的だったことを意味する。もっと介入主義の君主だったらどうしても政治的とみられるだろうし、その中立性に疑問符がつく場合は「中立な国家元首」の存在意義に議論が起こっただろう。

3つ目に、少ないほうがより効果的な場合もあるということ。エリザベス女王は実のところ、国家の一大事に対してごくまれな(そして慎重な)介入を行ったことが何度かあるが、あまりにその機会が少なかったために特権階級の「気まぐれ」な口出しのようにみられることはなかった。むしろ、自らの努力で発言権を勝ち取った者による「考え抜かれた」見解と見なされた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story