コラム

イギリス人がパブにも行かず自宅待機するのはある理由から

2020年03月25日(水)13時55分

ジョンソン英首相は3月23日に演説し、イギリス国民に事実上の外出禁止を呼び掛けた Andrew Couldridge-REUTERS

<休校やスポーツイベントの中止、パブすら閉鎖におとなしく従うのは、ただひたすら「私たちの国民保健サービス(NHS)」を守るため>

イギリス国民はほんの数日の間に、「平静を保ち普段の生活を続けよ(でも手はよく洗って)」という段階から「こもってパニックせよ」という段階に移行した。ちょっと前にはボリス・ジョンソン英首相が、自分は喜んで人と握手する(たとえそれが感染者のいる病院関係者であろうと)と話していたが、今となっては他人との身体的な接触は狂気の沙汰だと考えられている。サッカーやその他のスポーツ、学校も続行されるとされていたが......今では全て中止になった。

名勝史跡保存団体のナショナル・トラストは、この新型コロナウイルス危機の渦中で、人々が気晴らしに散歩し、体を動かせるようにと、所有する全ての庭園を開放すると宣言したが、今や日用品の買い出し以外で外出すること自体が無責任の極み、といった雰囲気になってしまい、友人と会うことさえできなくなってしまった。

当初のプランは合理的に思えた。経済を傷つけず、何週間もぶっ通しでの巣ごもりは勧告せず、過剰反応をせず、というものだ。でもよく言われるとおり、「戦略とは敵の最初の襲来で消え失せる」。基本的に、新型コロナウイルスはヨーロッパ各国の保健医療システムを制圧しながら急速に広がっており、イギリスも抜本的な対策でも取らない限りは、ヨーロッパ諸国と同じ方向へと向かっている。

多くの人がいぶかしんでいるのが、イギリス人は果たして、そう簡単にパブにも仕事にも学校にも行かず、家に閉じこもっていられるのか、ということだ。それはあまりにイギリス人らしくない。イギリス人がそんなことをしようとするのは、先回りをして(事態が拡大する前に)行うというより、あくまで事後的に(たとえば自分の近隣で死者が出た後などに)行う場合だけだったのではないかと思う。

ところが今や人々は、3月23日の外出禁止令が発表される前から既に、そうした行動を取り始めている。このウイルスが、20代や30代の若者にとっては生死にかかわる脅威ではないことがよく知られているから、人々の行動が自衛のためだったとは思えない(ほとんど風邪程度の症状をもらうかもしれないからと言って、彼らがパブやクラブに行くのをためらうだろうか?)。自分が何らかの症状を持っている場合は他人との接触、特に高齢者との接触はご法度だということは既に浸透しているから、この行動が利他的なものだったとも思えない。

警告や罰金よりも効果あり

それでは何だったのかと言えば、国民保健サービス(NHS)、あるいは皆が言うところの「私たちのNHS」への支持表明だろう。NHSはイギリス人に愛されている機関だ。おそらくこの1点に関しては、僕たちイギリス人は皆、意見が一致している。つまり、わが国にNHSがあることは幸運であり、1945年に労働党に投票した偉大なる戦争世代の人々から受け継がれた機関であり、医師も看護師もその他スタッフも国民の健康のために無私無欲で貢献してくれている英雄である、という点だ。必要な時にすぐに医師の診察を受けられないようなときでも(イギリスではよくあることだ)、それは医師のせいではなく、NHSが資金不足に苦心しているせいだ、と判断される。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story