コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

テクノロジーで瞑想を不要に TransTech Conferenceから

2019年02月12日（火）16時00分

あのダライ・ラマも、「瞑想を超えるテクノロジー」を待ち望んでいる　fokusgood/iStock.

エクサウィザーズ AI新聞から転載

＜TransTech Conference 2018の最大のポイントは、人類を「欠乏の心」から「満たされた心」に進化させる技術開発が、いまどの辺りを進んでいるのかということだった。研究室ではすばらしい成果が確認され始めている。間もなく商用化が始まるのだろうか。＞

心が苦しいのは人間の脳が袋小路に入っているため

「人間の脳は袋小路に入っているのかもしれない」。数理脳科学の権威、甘利俊一東大名誉教授はそう語っている。脳は、機能を継ぎ足し、継ぎ足ししながら進化してきた。その結果、回路が複雑に入り混じり、最適の状態ではないと言われる。多くの現代人が恐れや不安に苦しむのも、脳の進化が袋小路に入っているのが原因なのかもしれない。不必要な機能や部位はいずれ退化していくのだろうが、それには何十万年もの時間が必要。瞑想は、簡単に改良できない脳という「ハードウェア」の代わりに、脳の使い方という「ソフトウエア」で対処しようという人類の知恵なのかもしれない。

ただ社会が複雑化するにつれ、精神的な疾患に悩む人が増えてきている。また衣食住に満たされ社会的な成功を得た人の間でも、満たされない心の状態に悩む人が多くなってきた。マインドフルネスなどの瞑想法が米シリコンバレーなどでブームになっているのはこのためだ。【関連記事、マズローの欲求５段階説にはさらに上があった。人類が目指す自己超越とは TransTech Conferenceから】

一方で瞑想の効果を実感できるようになるには、数カ月から数年の月日が必要。TransTech Conferenceの共同創始者で米ソフィア大学のJeffery Martin教授は、「もっと簡単に効果が得られる方法が必要になってきている。長年瞑想の研究をしてきたが、それがすべて無駄になってもいいので、テクノロジーを使った最適な方法を開発すべきだと思うようになった」と語っている。

研究者だけではない。瞑想の達人でさえも、瞑想を超えるテクノロジーの早期開発を切望している。2004年に開催された神経科学最大の学会Society of Neuroscienceの年次総会で、基調講演を行ったチベット仏教のダライ・ラマ法王は、瞑想に代わるテクノロジーを求めていると語ったという。会場でその講演を実際に聞いていたアリゾナ大学のJay Sanguinetti教授によると、ダライ・ラマ法王は講演中に話が脱線し「私は毎日2、3時間瞑想している。もし神経科学で悟れるものなら、もう瞑想しなくて済むのですが」と語ったという。講演後の質疑応答の中で「もしわれわれが瞑想を不要にするような技術を開発したら、利用していただけるでしょうか」という質問に対しダライ・ラマは「私が一番最初にその技術を試したいです」と答えたという。

0207yukawa1.jpg

次のページ脳の活動を計測する技術、刺激を与える技術
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場・寄り付き＝ダウ約300ドル安・ナスダ
2025.03.31

ビジネス

米ブラックロックＣＥＯ、保護主義台頭に警鐘　「二極
2025.03.31

ビジネス

ＦＲＢとＥＣＢ利下げは今年3回、ＧＤＰ下振れ　ゴー
2025.03.31

ワールド

ルペン氏に有罪判決、被選挙権停止で次期大統領選出馬
2025.03.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ　集まったのはホームレス、生…
  • 5
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story