コラム

落書きや放置自転車の発する「秩序感の薄さ」が犯罪を誘発する

2022年04月14日(木)08時15分

割れ窓理論の実践で最も有名なのが、ニューヨークの地下鉄の強盗対策だ。そこでは、落書きを犯罪の呼び水と位置づけ、落書きから得られる利益の消滅を図った。つまり、落書き犯は、自分で見て自己満足するか、他人に見せて自慢するために書くから、車両をきれいにした後に落書きされた場合には、それが消されるまでその車両は走らせなかった。したがって、落書きだらけの車両に落書きした場合には、それを見てもらえるが、きれいな車両に落書きした場合には、それを見てもらえないことになったわけだ。これでは、落書きのモチベーションはなくなる。その結果、対策開始から5年間で落書きは姿を消し、それに続いて、増加していた地下鉄での強盗も減少に転じた。

komiya220413_3.jpg

1976年当時のニューヨークの地下鉄 筆者撮影

komiya220413_4.jpg

2003年当時のニューヨークの地下鉄 筆者撮影

事件現場にも、心理的に「入りやすく見えにくい場所」が多くある。2005年に栃木県今市市(現日光市)で起きた女児殺害事件の誘拐場所もその一例だ。

まず、登下校の近道になっていたトンネルの壁面に落書きがあった。

komiya220413_5.jpg

誘拐現場周辺の様子 筆者撮影

次に、通学路沿いの宅地分譲地には、自動車、コンピュータ、冷蔵庫、自転車、タイヤ、洗濯機などが不法投棄されていた。分譲後に開発が放棄されたため、人家はなく、荒れ放題だったのだ。

komiya220413_6.jpg

誘拐現場周辺の様子 筆者撮影

かつて、ある研究グループが、落書きを消しても犯罪が減らなかったから割れ窓理論には防犯効果がないと主張したことがあった。しかし、この実験では、研究者自身が落書きを消してしまったので、実験手法に問題があったと言わざるを得ない。

前述したように、割れ窓理論が落書きの放置を重視するのは、その背景に地域住民の無関心や無責任が見て取れるからだ。つまり、住民自らが落書きを消すよう働きかけなければ、地域の防犯力は向上しない。研究者自身が落書きを消して、さも住民の関心が高いかのように見せかけても、無関心のシグナルはほかにもたくさんある。頭隠して尻隠さず。表面だけ着飾っても本質は隠し切れない。

以上述べてきたように、「小さな悪」の放置が人々の罪悪感を弱め、その結果、「小さな悪」がはびこるようになり、それが日常の秩序感を崩し、「大きな悪」を生み出してしまう。したがって、落書きや不法投棄といった「小さな悪」を見かけたら、見て見ぬ振りをせず、きちんと対応することが必要だ。そうすれば、人々の罪悪感の低下を防ぎ、地域の秩序感を保つこともできるはずである。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

小宮信夫

立正大学教授(犯罪学)/社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館、全国学校図書館協議会選定図書)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページとYouTube チャンネルは「小宮信夫の犯罪学の部屋」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限 CF

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story