コラム

電子戦再考:米陸軍で「サイバー電磁活動」の検討が始まっている

2016年04月04日(月)16時45分

 しかし、核実験を行い、人工衛星を打ち上げる能力を持ちつつある北朝鮮は、EMP爆弾を使えるということになる。EMP爆弾は核爆発を起こさせるが、爆風や放射線による人体への被害は引き起こさない。ペースメーカーなどに影響が出る恐れがあるが、ほとんどの人の体には影響は出ない。しかし、社会的に大きな混乱を引き起こすことはできる。反撃しようにも、自衛隊の装備システムも多大な影響を免れない。

 北朝鮮に限らず、核技術とロケット技術の両方を持っていればEMP爆弾は想定し得るオプションということになる。

サイバー電磁活動(CEMA)

 サイバー戦と電子戦を比べてみれば、似て非なるものであることが分かる。しかし、それを融合的に考える枠組みも出てきている。2014年2月に一般公開された米陸軍の「FM3-38:サイバー電磁活動」と題する文書もその一つである。「FM」とはフィールド・マニュアルの略で、戦場でのマニュアルということになる。FMの多くは一般公開されており、FM3-38もインターネットでダウンロードできる

 この文書ではサイバー電磁活動(cyber electromagnetic activities)を「CEMA(シーマ)」と略している。CEMAは、サイバー作戦(CO)、電子戦(EW)、スペクトラム管理作戦(SMO)という三つの領域が重なるところを扱う。

 CEMAとは、サイバースペースと電磁スペクトラムの両方において敵対者および敵国を上回る優位な立場を獲得・保持・活用するために使われる活動のことであり、同時に、敵対者および敵国が同じものを利用することを否定ないし低下させ、任務指揮システムを保護することとされている。

変質が進む米軍

 簡単に言えば、陸、海、空、宇宙という作戦領域をつなぐのがサイバースペースと電磁スペクトラムであり、これらが失われてしまえば、通常の軍事活動に支障を来すことになるため、自軍の指揮システムを守り、敵軍のそれを破壊・妨害することを目指す。

 おそらくは、EMP爆弾のような大げさなことをしなくても、電波のジャミングやサイバー攻撃を組み合わせて部分的・一時的にでも相手の通信システムをダウンさせれば戦局を優位に運ぶことができる。そのための手段が研究・検討されており、逆に米陸軍はそうした攻撃を受けることを想定しているということだろう。

 1990年代のクリントン政権時代に米軍では「軍事における革命(RMA)」が始まり、2000年代のブッシュ政権時代には「トランスフォーメーション」が始まった。トランスフォーメーションは米軍部隊の再配置と受け取る向きもあるが、「トランスフォーム」とは本来、「すっかり変える、一変させる」という意味であり、新しい技術の取り込みを含めた質的転換のことである。それがあるからこそ、部隊の再配置にも結果的につながる。

 米軍はRMAやトランスフォーメーションを進めたからこそ、新たな可能性と脆弱性に気づき、CEMAを課題にしつつある。

 ここまで書きながら、正直なところ、電子戦は荒唐無稽な気もする。しかし、何度も電子戦が国際会議で言及されるのを聞いていると、何か知らないことが起きているのかもしれないという気がしている。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRBの独立性強化に期待=共和党の下院作業部会トッ

ビジネス

現代自、関税対策チーム設置 メキシコ生産の一部を米

ビジネス

独IFO業況指数、4月86.9へ予想外の上昇 貿易

ワールド

カシミール襲撃犯「地の果てまで追う」とモディ首相、
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負かした」の真意
  • 2
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学を攻撃する」エール大の著名教授が国外脱出を決めた理由
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 4
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 5
    日本の10代女子の多くが「子どもは欲しくない」と考…
  • 6
    アメリカは「極悪非道の泥棒国家」と大炎上...トラン…
  • 7
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 8
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?.…
  • 9
    【クイズ】世界で1番「iPhone利用者」の割合が高い国…
  • 10
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 4
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 5
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 6
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 7
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 8
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 9
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 10
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story