コラム

土屋大洋 サイバーセキュリティと国際政治

インド工科大学で聞いた「インドでAIの呪いは起きるのか」

2018年09月13日（木）16時40分

IIT(インド工科大学)のカフェで勉強する学生たち

＜インド工科大学を訪ねて、インドにおける人工知能研究の現在とその役割の可能性を聞いた＞

「IITに落ちたらMITに入る」といわれる名門大学がインドにある。MITとは米国のマサチューセッツ工科大学で、世界に名の知れた名門大学だが、インド人にとってはIIT(Indian Institutes of Technology)、つまりインド工科大学のほうが難関になっている。毎年の受験者は120万人にもなり、機械で採点しても数日かかるそうだ。

キャンパスの風景は今や世界共通のものだ。カフェに集まってスマートフォンをチラチラ見ながらラップトップを叩く。学生の多くはジーンズにTシャツ、バックパックを背負う。

ここではさぞかし先端的な人工知能（AI）の研究が行われているのではないかと期待して訪問したが、面会した教授は、「まだまだこれからだ」という。AIを活用するためにはデータ、それもビッグデータが必要だが、インドではまだそうしたデータが手に入らないからだ。人口は12億ともそれ以上ともいわれるが、各種の統計はまだ精度が低い。分析に値するデータを持っている官庁や企業は、データを共有するインセンティブを持っていない。データは囲い込まれ、死蔵されているという。

この教授は言語データの解析を得意としているが、インドで手に入るデータセットが限られているため、米国や英国の英語データを使うことが多いという。当然、インドで実際に話されている英語とは異なる。インドで人気のソーシャルネットワーキングサービスの多くも米国企業によるものなので、データセットを簡単には入手できない。

AIに期待するモディ政権

ナレンドラ・モディ首相率いるインド政府は、情報技術（IT）の活用に強い関心を示してきた。首相は新技術でインドを改革する姿勢を示してきた。携帯電話は広く普及するようになり、ブロードバンドのインターネットや4Gの携帯ネットワークも広まっている。しかし、AIの活用には至っていない。

ところが、9月、インド南部のケララ州で大きな洪水があり、400人以上が亡くなった。モディ政権は、災害対策にAIが使えるのではないかと関心を高め、政府内外にハッパをかけており、この教授のところにも連絡が来ているという。

モディ政権は、かつて経済発展計画を担っていた計画委員会を廃止し、2015年1月にNITIアアヨーグ（Aayog）という組織を作った。NITIは「インド変革のための国家研究所（National Institution for Transforming India）」の略でもあるが、「niti aayog」はヒンディー語で「政策委員会」という意味になるそうだ。この新しい組織は、いわば政府のシンクタンクで、変革のためのアイデアを提供する組織として位置づけられた。

IMG_6207.JPG

NITIアアヨーグの入る政府庁舎

次のページ人工知能のための国家戦略
プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ　日米vs.中国』（文春新書、2012年）、『サイバーセキュリティと国際政治』（千倉書房、2015年）、『暴露の世紀　国家を揺るがすサイバーテロリズム』（角川新書、2016年）などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ネットフリックス、ＷＢＤ買収巡りつなぎ融資一部借り
2025.12.23

ワールド

原油先物2％超上昇、ベネズエラやロシアからの供給途
2025.12.23

ビジネス

再送-〔アングル〕日銀利上げでも円安、残る「介入カ
2025.12.23

ビジネス

米国株式市場＝上昇、幅広い銘柄に買い　ハイテク株高
2025.12.23
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは？
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story