最新記事

自然

希少な新種オランウータンの双子発見！　インドネシア・スマトラ島で

2018年7月16日（月）08時00分
大塚智彦（PanAsiaNews）

タパヌリ・オランウータンは新種


オランウータンを取り巻く環境は悪化する一方 FRANCE 24 English / YouTube

今回双子が確認されたタパヌリ地域はトバ湖南側に広がる広大な密林地域で2017年11月に新種のオランウータンとして報告された「タパヌリ・オランウータン」の生息地域。2013年に同地域で見つかったオランウータンの遺骸などから採取した２頭分のDNA検査の結果から、これまでのスマトラ・オランウータン、ボルネオ・オランウータンとは異なる新種であると国際研究チームが報告、「タパヌリ・オランウータン」と命名された。

同チームによると「タパヌリ・オランウータン」はその個体数が約800とオランウータンの中でも最も絶滅の危機に瀕しているという。

新種発見については2017年11月６日掲載の「新種のオランウータンを密猟と環境破壊から守れ」で報告しているが、最近同地区近くで中国資本による水力発電所の開発計画が進行中で、オランウータンの生息環境への深刻な影響が懸念されている。

環境保護で個体保護との訴え

SOCPの生物多様性観察グループのマシュー・ノウィック代表は地元紙に対して「タパヌリ地区の密林には環境破壊が迫っており、タパヌリ・オランウータンの保護こそが今課せられた使命であり、あらゆる環境破壊の動きに適切に行動したい」と危機感を表明、州政府や中央政府に対し積極的な環境保護を訴えている。

また別のオランウータン保護団体では「双子が確認されたことは、絶滅の危機に瀕しているだけにうれしいニュースであり、さらにそれぞれの個体の保護と環境保護を進めるべきだ」としている。

2017年11月の新種タパヌリ・オランウータン確認の際はインドネシア中、そして世界がそのニュースに注目した。しかしその後約8カ月、たまに取り上げられるオランウータンのニュースは「ボルネオ島のオランウータン、16年で半数以下に（2018年２月）」「動物園来園者が投げた煙草を吹かすオランウータン（2018年３月）」「西カリマンタン州でペットとして飼われていたオランウータンの子供２頭を保護団体が救出（同年同月）」など芳しくないものばかりなのが現実だ。

SOCPなどでは世界的にも希少な「オランウータンの双子誕生」のニュースがさらに国際社会やインドネシア国内でのオランウータン保護運動に対する関心を高め、本格的な環境保護運動に結びつくことを希望している。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

20250318issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年3月18日号（3月11日発売）は「日本人が知らない 世界の考古学ニュース33」特集。3Dマッピング、レーダー探査……新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スタンダード・チャータード、超富裕層向け投資クラブ
2025.03.11

ワールド

米エネルギー長官、戦略石油備蓄の放出停止検討　
2025.03.11

ワールド

ベトナム・米国が協定に調印へ、商工相訪米で当局者と
2025.03.11

ワールド

フィリピン前大統領逮捕、麻薬戦争巡りＩＣＣが逮捕状
2025.03.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号（3/11発売）

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は？
  • 2
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手」を知ってネット爆笑
  • 3
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 4
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 5
    スイスで｢駅弁｣が完売！　欧州で日常になった日本食､…
  • 6
    「中国の接触、米国の標的を避けたい」海運業界で「…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    「汚すぎる」...アカデミー賞の会場で「噛んでいたガ…
  • 9
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 10
    鳥類の肺に高濃度のマイクロプラスチック検出...ヒト…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 3
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート！」
  • 4
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 5
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 6
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 7
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 8
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 9
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 10
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中