最新記事

修理職人

「使い捨て文化」に戦いを挑む修理職人のネットワークが世界に広がっている

2018年3月22日（木）18時30分
松丸さとみ

ベルリンの修理カフェ　Tobias Schwarz-REUTERS

＜使い捨ての消費文化に対抗しようとしている世界的なネットワーク「修理カフェ」の活動が世界に広がっている＞

ゴミ問題やCO2問題に修理という解決策

壊れたら買い換える、「使い捨て文化」という言葉が使われるようになってから久しい。しかしそれに伴い、ゴミの問題も指摘されるようになった。世界銀行が2012年に発表した数値によると、世界的に私たちは１日1人あたり1.2キロのゴミを出しており、2025年にはこれが1.42キロに増えると予測されている。

英紙ガーディアンによると、英国で2016年にゴミ廃棄場に捨てられた衣類は30万トンに上り、英国での衣類の平均使用年数は3.3年だった。また、ゴミとして捨てられる電子機器や電気製品は、2018年末には世界で5000万トンに達すると予測されているという。

こうした使い捨ての消費文化に対抗しようとしている世界的なネットワークがある。「修理カフェ」だ。壊れたものを持ち込むと、ボランティアの人たちが無料で修理してくれる。ヘアアイロン、掃除機、ラップトップなどの電気製品から、ダイニングチェアなどの家具、ジーンズなどの衣類と、対象はさまざまだ。

公式ウェブサイトによると、修理カフェ第1号店が生まれたのは2009年、オランダのアムステルダム。現在は非営利団体の「リペアカフェ・ファウンデーション」として、世界に1500店の修理カフェを抱える（常設ではなくイベントとして運営しているところが多いようだ）。

修理さえすればまだ使えるという物を直して使うと、ゴミを減らす以外にも利点がある。新製品を作るために必要となる原材料やエネルギー、二酸化炭素排出を減らしたり、廃棄されたものをリサイクルする際に出る二酸化炭素の排出を減らしたりできるのだ。

ガーディアンによると、英国ロンドンの郊外に位置する都市レディングにある修理カフェでは、同紙が取材したこの日だけで、ごみになるはずだった品物24キロが修理によって復活し、284キロの二酸化炭素排出を防いだという。

地域社会の活性化も

英国北アイルランドの首都ベルファストに修理カフェ１号店ができたのは2017年後半。BBCによると、今年2月に行われた修理カフェのイベントでは、15人のボランティアが修理専門家として働いていた。ここで自転車修理工として活動していたビクター・ヘンリケズさんは、「自分たちが住んでいる使い捨て社会を何とかするため」に参加を決めたという。「自転車を買っても、パンクしたりチェーンが切れたりするとそれで捨ててしまう。私にしてみたら馬鹿げた話だし、環境にやさしくない」とBBCに話した。


次のページ修理が政治的な行為にも？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル首相らに逮捕状、ＩＣＣ　ガザでの戦争犯罪
2024.11.22

ビジネス

米新規失業保険申請は6000件減の21.3万件、予
2024.11.21

ワールド

ロシアがＩＣＢＭ発射、ウクライナ発表　初の実戦使用
2024.11.21

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部の民家空爆　犠牲者多数
2024.11.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：超解説 トランプ2.0
特集：超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号（11/19発売）

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は？
  • 2
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッカーファンに...フセイン皇太子がインスタで披露
  • 3
    日本人はホームレスをどう見ているのか？ ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 4
    NewJeans生みの親ミン･ヒジン､インスタフォローをす…
  • 5
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 6
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 9
    習近平を側近がカメラから守った瞬間──英スターマー…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ？ 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは？
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!?　ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水（ふんすい）」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中