最新記事
SDGsパートナー

「働きがいも経済成長も」クリーク・アンド・リバー社が目指す、クリエイターの雇用拡大と新たな価値創造...3000人規模のスタジオ視野に

2023年12月12日(火)10時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
日本最大級のクリエイティブスタジオの「C&R Creative Studios」

日本最大級のクリエイティブスタジオの「C&R Creative Studios」

<ITから法曹まで、多岐に渡る業界のプロフェッショナルの活躍を支援する、株式会社クリーク・アンド・リバー社。同社が展開し、1700名以上のクリエイターが所属する日本最大級のクリエイティブ開発スタジオの「C&R Creative Studios(C&Rクリエイティブスタジオ)」では、SDGs目標のひとつ、「働きがいも経済成長も」の達成を目指している>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

プロフェッショナルが力を最大発揮できる環境

SDGsと聞くと、環境や人権へのアプローチをイメージする人が多いかもしれない。しかし17の目標の中には、「教育」や「技術革新」といった領域も含まれているのはご存知だろうか。持続可能な社会を実現するには、幅広い分野における課題解決が不可欠なのだ。

約36万人のプロフェッショナルと約4万8000社のクライアント企業を繋ぐ「クリエイター・エイジェンシー」として名を馳せる、株式会社クリーク・アンド・リバー社。1990年の創業以来、クリエイティブ業界を支えてきた同社が注力しているのは、目標8の「働きがいも経済成長も」だ。

株式会社クリーク・アンド・リバー社では現在、グループ企業を含めてITや法曹、ファッション、食、ライフサイエンスなど、多岐にわたる領域で事業を展開。同社を中心とする29社で構成されるC&Rグループにおいて、仕事の提供、プロジェクトの組成、著作権・知的財産の収益化、教育の機会などを通じて、各界のプロフェッショナルが持つ力を最大限に発揮できる環境を提供している。

そんなクリーク・アンド・リバー社が昨今、特に注力しているのが、同社が展開する日本最大級のクリエイティブ開発スタジオ「C&R Creative Studios(C&Rクリエイティブスタジオ)」を通じて、クリエイター(新しいアイデアや作品を生み出すことを職業とする人)の「働きがい」を高め、新たな価値の創出により「経済成長」にも寄与するということだ。

C&Rクリエイティブスタジオには1700名以上のクリエイターが所属しており、ゲーム、広告、動画など、それぞれの専門領域で開発・制作を行っている。

試写会
米アカデミー賞候補作『教皇選挙』一般試写会 30組60名様ご招待
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中