コラム

ホームレスの写真を商業写真家が撮る理由

2017年04月11日(火)15時50分

From John Crawford @johnniecraw

<ニュージーランドで3年以上にわたりホームレスを撮り続けているジョン・クロフォード(66歳)。もともとコマーシャル(商業写真)、コーポレイト(企業写真)の写真家で、インスタグラムが彼の作品に光を当てた>

写真を含めたアートコミュニティにはかなりの偏見と差別がある。意図的ではないにしても欧米中心になっている。中国や日本のアーティストがもてはやされることがあっても、それは一部あるいは一過性のことがほとんどだ。

そんなか、ここ数年のインスタグラムの台頭は確実に大きな影響を与え始めている。このブログで何度か紹介したようにイランの写真家たちが大きなボリュームを持って注目され始めている(例えば「なぜイランには自分自身を撮る写真家が多いのか」「24歳イラン人写真家のストールン・モーメント」など)し、今回紹介するニュージーランドの写真家もその表れだ。

写真が大きな趣味であった脳外科医の父親のもとで、8歳の時から暗室作業にも親しんでいたというジョン・クロフォードその人である。オークランド在住の66歳の大ベテランで、社会に出てからは、コマーシャル(商業写真)、コーポレイト(企業写真)の写真家をバックグラウンドとしてきた。

彼のインスタグラム・ギャラリーでの作品は、大半が白黒写真だ。すべてiPhone で、Hipstamatic(ヒップスタマティック)というアプリを使って撮影されている。フィルム時代にあった「ダイアナ」というプラスチック製のトイカメラを気に入っていたこともあって、それと似た雰囲気をつくり出してくれるからだという。またその正方形のフォーマットも、より開放的だから非常に気に入っていると語った。

とはいえ、彼の作品において大きな魅力を発している社会派的なポートレイトは、ヒップスタマティックのデジタルレンズやデジタルフィルムの特質を効果的に使っているだけではない。被写体に対する距離感、構図、そして"決定的瞬間"もしっかりと把握したものだ。

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カナダ・メキシコ首脳が電話会談、米貿易措置への対抗

ワールド

米政権、軍事装備品の輸出規制緩和を計画=情報筋

ワールド

ゼレンスキー氏、4日に多国間協議 平和維持部隊派遣

ビジネス

米ISM製造業景気指数、3月は50割り込む 関税受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story