コラム

「男が持つ邪悪性をドキュメントしてきた」現代を代表する戦争写真家クリストファー・モーリス

2020年01月16日(木)14時10分

From Christopher Morris @christopher_vii

<弾丸が飛び交う中で決定的瞬間を切り取ってきた。戦争写真家になったきっかけは、子供の頃に見ていた米軍機関紙「スターズ・アンド・ストライプス」と軍のイベントで出会ったフォトジャーナリストという一般市民。その長いキャリアを通して何を伝えたかったかを聞いた>

今回紹介するInstagramフォトグラファーは、過去30年以上、世界各地の戦場、紛争地域を取材してきたベテラン写真家のクリストファー・モーリスだ。タイム誌の契約フォトグラファーであり、現代を代表する戦争写真家の1人といっていい。

1958年、カリフォルニア生まれ。現在はフロリダで妻と子供たちと暮らしている。インスタグラムでは、自らの歴史的なアーカイブ写真に加え、近年のニュース・ドキュメンタリー、それに彼にとってはまったく新しいジャンルと思われる作品も発表している。

モーリスの最大の持ち味は、被写体の臨場感を至近距離でありのままに切り取るスタイルだ。ストリートフォトグラフィーの達人たちが、決定的瞬間を逃さず、被写体に気付かれずに間近でシャッターを押すのと根本的には同じである。ただし、環境がまったく違う。弾丸が飛び交い、砲弾の煙が充満する中で、あるいは一歩間違えば簡単に命を落としてしまうような状況下で、彼はそれを行なってきたのである。

彼の戦争写真は、大半は望遠レンズを使って撮影したものではない。かなりの広角レンズで撮影したものだ。90年代には、20ミリから35ミリの広角ズームレンズが多用され始め、それを使って紛争地域でもより迫力を出そうとする写真家が増えた時期だったが、モーリスのパナマやボスニア、チェチェンなどの作品は、まさにその先端を行っていた。彼の撮影スタイルがその時代に多くの影響を与えた、とも言われている。

モーリス自身が戦争写真家になったきっかけは、運命的なものだっただろう。父親は米空軍と契約を結んでいた企業で働いていた。父親を通して子供の頃から軍のパイロットたちに接し、また、米軍機関紙「スターズ・アンド・ストライプス」に掲載された写真を日ごろから見ていた。それは戦争の匂い、兵士たち、そして死だった。そうした写真になぜか魅せられてしまったのだという。

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story