コラム

トランプ政権誕生でワシントンへ「全てはこのための準備に過ぎなかったとさえ思う」

2019年11月23日(土)13時35分

From David Butow @davidbutow

<紛争や災害などを取材してきたベテラン・フォトジャーナリスト、デービッド・ブットウ。「好奇心がある限り、新しいものを見つけられる」と、サンフランシスコから拠点を移した>

今回取り上げる写真家は、ニューヨークで生まれ育ち、サンフランシスコを拠点に世界各地のさまざまな出来事――紛争、自然災害、文化――を取材してきたベテランのフォトジャーナリストだ。デービッド・ブットウ、55歳である。近年は、トランプ政権の誕生とともにワシントンDCに拠点を移している。

彼が持つヴィジュアル的に大きな特徴は2つある。1つは、被写体への距離感覚だ。もちろん写真における視覚上のものだが、可能な限り肉眼で見たものと同じような距離感を保っている。時に、メインの被写体に寄り過ぎて押し付けがましさが強く出てしまうような状況下でも、そのギリギリの一歩手前で、巧みに、あるいは本能的に、立ち位置を決めてシャッターを切っている(例えば、下の香港の写真)。

もう1つは、構図と光を巧みに利用した美しさである。その中で、どちらかといえば被写体の静的な決定的瞬間――ストールン・モーメントとも呼ばれる――を映し出しているのだ。

この2つの視覚的要素が、ブットウの大きな才能と言っていいだろう。実際、ワールド・プレス・フォト(世界報道写真コンテスト)など世界的な賞を受賞しているが(その代表作は、2004年のスマトラ島沖地震・インド洋大津波の際にインドネシアで撮った写真)、この距離感と美的感覚は、彼の作品のほぼ全てに共通する主要な要素だった。

とはいえ、そうした視覚性の妙だけでは、単なる優等生的な写真家で終わっていたかもしれない。そうはならず、多くの才能ある写真家の中からブットウを際立たせているのは、彼の写真哲学だ。

ブットウの写真哲学は、フォトジャーナリズムの基本的精神と重なり合いながらも、よりパーソナルだ。被写体自身が何かを語るような写真を撮ることを心掛け、そこから主観的な真実を探ろうとしている。

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カナダ当局、9人死亡の銃撃事件巡りオープンAIと協

ワールド

トランプ氏、国家安保上の新関税を検討 最高裁判決受

ワールド

インスタで不適切画像目撃、10代前半の約2割がメタ

ワールド

アイルランドなど5カ国、EUの合併規則緩和に反対表
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story