コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

トランプ政権誕生でワシントンへ「全てはこのための準備に過ぎなかったとさえ思う」

2019年11月23日（土）13時35分

From David Butow @davidbutow

＜紛争や災害などを取材してきたベテラン・フォトジャーナリスト、デービッド・ブットウ。「好奇心がある限り、新しいものを見つけられる」と、サンフランシスコから拠点を移した＞

今回取り上げる写真家は、ニューヨークで生まれ育ち、サンフランシスコを拠点に世界各地のさまざまな出来事――紛争、自然災害、文化――を取材してきたベテランのフォトジャーナリストだ。デービッド・ブットウ、55歳である。近年は、トランプ政権の誕生とともにワシントンDCに拠点を移している。

彼が持つヴィジュアル的に大きな特徴は2つある。1つは、被写体への距離感覚だ。もちろん写真における視覚上のものだが、可能な限り肉眼で見たものと同じような距離感を保っている。時に、メインの被写体に寄り過ぎて押し付けがましさが強く出てしまうような状況下でも、そのギリギリの一歩手前で、巧みに、あるいは本能的に、立ち位置を決めてシャッターを切っている（例えば、下の香港の写真）。

もう1つは、構図と光を巧みに利用した美しさである。その中で、どちらかといえば被写体の静的な決定的瞬間――ストールン・モーメントとも呼ばれる――を映し出しているのだ。

この2つの視覚的要素が、ブットウの大きな才能と言っていいだろう。実際、ワールド・プレス・フォト（世界報道写真コンテスト）など世界的な賞を受賞しているが（その代表作は、200４年のスマトラ島沖地震・インド洋大津波の際にインドネシアで撮った写真）、この距離感と美的感覚は、彼の作品のほぼ全てに共通する主要な要素だった。

とはいえ、そうした視覚性の妙だけでは、単なる優等生的な写真家で終わっていたかもしれない。そうはならず、多くの才能ある写真家の中からブットウを際立たせているのは、彼の写真哲学だ。

ブットウの写真哲学は、フォトジャーナリズムの基本的精神と重なり合いながらも、よりパーソナルだ。被写体自身が何かを語るような写真を撮ることを心掛け、そこから主観的な真実を探ろうとしている。

 
次のページ60歳になり、やっと仕事が分かるようになったと言っていた父

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story