コラム

「世界一自転車フレンドリーな都市」コペンハーゲンに学べること

2021年11月26日(金)19時15分
コペンハーゲンの自転車のある風景

コペンハーゲンでは、安心して自転車に乗れる道路づくりが徹底されている Ole Schwander-iStock

<クルマや公共交通を使うよりも自転車の方が便利。各国の政策担当者が学びに訪れるコペンハーゲンの自転車政策とは>

数ある移動手段の中でも、まったくCO2を排出しない移動手段は徒歩や自転車に限られる。2025年にカーボンニュートラルを目指すデンマークは、その一つの目玉として自転車の活用を据えている。

オリンピックで自転車を活用するフランスのパリやオランダが着目されるが、デンマークの首都コペンハーゲンは世界でもっとも日常生活に自転車を活用した街づくりをしている都市だ。

現地の専門家によると、CO2削減が叫ばれる中、自転車用のインフラを整備したり、推奨するキャンペーンを展開しているという。

各国から政策担当者らが学びに来る

自転車問題に取り組む人々の間で大事にされている指標を「コペンハーゲン化指数(Copenhagenize index)」と言う。2年おきに調査が行われ、自転車フレンドリーな街のランキングが発表される。

調査が始まった2011年のランキングを見ると、1位はアムステルダム、2位がコペンハーゲン、3位バルセロナ、4位ベルリン、5位東京、6位ミュンヘン、7位パリ、8位モントリオール、9位ダブリン、10位ブダペストとなっている。

2019年には1位にコペンハーゲン、2位がアムステルダム、3位ユトレヒト、4位アントワープ、5位ストラスブール、6位ボルドー、7位オスロ、8位パリ、9位ウィーン、10位ヘルシンキとなっており、東京は16位と順位を落としている。

このランキングを見ると分かるように、コペンハーゲンとアムステルダムが競り合っており、2015年と2017年にもコペンハーゲンに軍配が上がっている。

kusuda211126_copenhagen_2.jpg

筆者撮影

アムステルダムとも違う

コペンハーゲンには各国の政策担当者が自転車政策を学びにやってくる。

デンマークの自転車政策のノウハウを世界に共有することを目的に活動する、デンマーク・サイクリング・エンバシーは毎年約1週間にわたってコペンハーゲンで「バイカブルシティマスタークラス」という集中講義を行っている。都市開発とサイクル計画、政治プロセス、サイクリングスーパーハイウェイとグリーンサイクルルート、交通安全および事故の削減、子供へのサイクル教育、公共交通との連携、都市デザインなど体系的に学ぶことができる。

筆者が参加した2018年は、スイス、ドイツ、イギリス、スペイン、シンガポール、アメリカ、フランス、チリ、オーストラリアなどの政策担当者らがコペンハーゲンに集まった。

プロフィール

楠田悦子

モビリティジャーナリスト。自動車新聞社モビリティビジネス専門誌『LIGARE』初代編集長を経て、2013年に独立。国土交通省の「自転車の活用推進に向けた有識者会議」、「交通政策審議会交通体系分科会第15回地域公共交通部会」、「MaaS関連データ検討会」、SIP第2期自動運転(システムとサービスの拡張)ピアレビュー委員会などの委員を歴任。心豊かな暮らしと社会のための、移動手段・サービスの高度化・多様化とその環境について考える活動を行っている。共著『最新 図解で早わかり MaaSがまるごとわかる本』(ソーテック社)、編著『「移動貧困社会」からの脱却 −免許返納問題で生まれる新たなモビリティ・マーケット』(時事通信社)、単著に『60分でわかる! MaaS モビリティ革命』(技術評論社)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日製副会長、4月1日に米商務長官と面会=報道

ワールド

米国務長官、4月2─4日にブリュッセル訪問 NAT

ワールド

トランプ氏「フーシ派攻撃継続」、航行の脅威でなくな

ワールド

日中韓、米関税への共同対応で合意 中国国営メディア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story