コラム

ソ連を脱したバルト諸国の発展を見よ

2022年10月26日(水)11時30分
リトアニア・ビリニュスの旧市街

ソ連時代の面影などなく自由で民主主義で繫栄しているバルト諸国(2018年5月、リトアニア・ビリニュスの旧市街) Ints Kalnins-REUTERS

<初めて訪れたバルト諸国には旧ソ連領の面影はなく、自由と民主主義を「勝ち取った」誇りと30年間の急速な繁栄が見て取れる。ソ連崩壊をいつまでも嘆いているロシアが余計に哀れに思える>

このブログのタイトルは「Edge of Europe(ヨーロッパの端)」で、もともとイギリスのことを意味して付けていた。イギリスはヨーロッパの一方の端に位置していて、EUのプロジェクトに身を捧げてはいなかったからだ。しかしながらこのタイトルの言葉は、最近僕が訪れて有意義な数日間を過ごした国々にこそよく当てはまるような気がする――バルト諸国だ。

バルト諸国はヨーロッパの中では比較的訪れる人も少ない地域で、人口の多い国々でもない。イングランド(人口5500万)よりはるかに広大な3カ国のエリアに暮らしているのは、ほんの600万人ほど。西ヨーロッパの人々はしばしば、どの国がどれか混同してしまう(正解は、北から南へ順にエストニア、ラトビア、リトアニア)。

僕たちのほとんどは、バルト諸国がロシアの飛び地カリーニングラードと本国ロシアの間に位置する「回廊」として存在していることを把握していない。あの侵略国家にサンドウィッチされた場所にいることを考えると、僕はゾッとした。

僕はバルト諸国の専門家ではないから、これは掘り下げた記事というよりは感じたことを述べたものにすぎない。それでも、時に新参者の「大まかなアウトライン」が、ベテランの「緻密な分析」では描き切れない洞察力を示す場合だってある。

僕にとって今回の旅行は、初のバルト諸国訪問というだけではない。かつてのソ連領を訪ねること自体が初めてのことだ。面白いのは、バルト諸国に旧ソ連の名残がほとんど見当たらないこと。もちろん、レーニン像などどこにもない。かつてのソ連時代には発展からかなり取り残されていた国々だったという気配すら、ほとんど見て取ることはできない。

今のバルト諸国は自由で、民主的で、栄えていて、先見の明のある国々だ。彼らと比較すると、ソ連崩壊を嘆くロシアの自己憐憫が、余計に哀れに思える。バルト諸国が、豊富な自然資源もないのに、この30年で成し遂げてきたことを見ればよく分かる。

ゴルバチョフ元大統領の死は、ロシアではほとんど惜しまれることがなかった。もしロシアが1991年以降のチャンスをつかんでいたとしたら、ロシア国民は確実に彼を「ソビエトの圧政を終結させた人物」として称賛してきたことだろう。だがそれどころか、彼らは現在、共産主義末期よりもなお悪いとも言えるような政府を抱え、帝国を消滅させたとしてゴルバチョフを非難している。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story