コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

国歌斉唱で胸に手を当てる、なでしこジャパンに違和感

2019年07月10日（水）11時10分

個人的には、特別な事情でもない限りは、国歌斉唱（自国でも、他国のものでも）で起立するのは正しいことだと思う。自国の国歌で声を出して歌うか、黙って起立しているかは、個人の選択に任せるべきだろう。これを強制すべきだとは思わないし、やらないからといって「大げさに騒ぎ立てる」のは間違っていると思う。僕なら絶対に、イギリス国歌を歌えと強制されたら抵抗するだろうし（そんな羽目にはなりたくない）、手を胸に置けと強いられても拒絶するだろう。

イングランドのサッカー選手を見てみれば、国歌を歌う選手もいれば、歌わない選手もいて、真剣な表情の選手も、笑顔の選手も、しきりに足踏みしている選手も（そわそわしているのか、試合に備えて体を動かしているのだろう）、注意深く耳を傾けて立つ選手も、ガムをクチャクチャしている選手もいる。こうした行動によって、画一的な行動規範に隠れて全選手が「埋没」するかわりに、選手の個性をいくらか「見る」ことができると思う。

ここ数年、アメリカではNFL選手だったコリン・キャパニックが国歌斉唱中の起立を拒否したことに端を発して激しい議論が巻き起こっている。正直に言って、僕は彼の行為をどうとらえればいいか分からない。一方では、彼はこういう形で自らの考えを表明する権利があると思うものの、他方ではこんな手段が必ずしも正しいとはいえないのでは、と思ったりもする。

ここイギリスでいえば、僕が覚えている中で一番有名で似たような「物議を醸す」例は、1990年のサッカーW杯で国歌斉唱中、ポール・ガスコイン選手がちょうどテレビカメラに映されときに舌を突き出したことだろう。国中が注目する重要な試合がまさに始まろうというところで、ガスコイン、愛称「ガッザ」はその空気を茶化さずにはいられなかったのだろう。

彼のこの行動が敬意を欠く、あるいは少なくとも愚かな行為だ、と考える人もいた。だがほとんどの人は、「ガッザでしょ？あのおバカの......」と笑って終わりだった。おかしな話に聞こえるかもしれないが、こんなふうに誰かがちょっとばかげた道の外し方をし、人々がそれを大した問題にしないような国に生まれたことを、僕は誇りに思う。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏との月内会談示唆　ウクライナ
2025.02.19

ビジネス

中国債券、外国投資家の保有が1月に減少＝人民銀
2025.02.19

ワールド

マスク氏は宇宙関連の政府決定に関与しない＝トランプ
2025.02.19

ワールド

ＥＣＢ、在宅勤務制度を2年延長　勤務日の半分出勤
2025.02.19
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防衛隊」を創設...地球にぶつかる確率は？
  • 4
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 8
    ウクライナの永世中立国化が現実的かつ唯一の和平案だ
  • 9
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    【徹底解説】米国際開発庁（USAID）とは？ 設立背景…
  • 7
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 8
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 9
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story