コラム

レジ袋有料化の効果はイギリスに聞け

2018年11月06日(火)17時15分

ある商品市場が活気づいた

でもこれは、イギリスに大きな意識変革をもたらしている出来事でもある。レジ袋が無料だったときは、なんとなく使っていいものだとされていた。レジ袋はそんなに悪いものじゃない、そうでなければ取ってくれと置いてあるはずがないだろう、とみんな漠然と思っていた。それに、みんなレジ袋を使っているじゃないか、自分が使って何が悪い?と。

それが今や、レジ袋には「罪悪税」が課されるようになり、たとえわずかな金額でも、人々は「使い捨てプラスチック」の罪をずっと強く意識するようになっている。大量のビニール袋が海に流れ着き、環境を破壊していることも周知されるようになった。

周囲の圧力できまりが悪いのか、レジ袋を取りながら自己弁護している人の姿も見られる。「いつもはエコバッグを持ってくるんだけど今日はスーパーに来るつもりじゃなかったから......」

もう1つ僕が予想していなかったのが、レジ袋税によって丈夫で安いエコバッグ(通常1ポンド前後だ)のビジネスがこんなにも活気づいたこと。小売り大手はエコバッグが広告の一手段であるかのようにエコバッグ競争を繰り広げている。買い物客はエコバッグを街で持ち歩き、ライバル店にも持参する。そして同じエコバッグを何年も使い続ける。

オレンジ色のセインズベリーのバッグ(キュートなゾウのイラスト入り)は特に目立つけれど、青色のテスコのバッグ(テントウムシのイラスト入り)には熱烈なファンがついている。モリソンズのバッグはデザインの良さと耐久性に定評があるが、中流層はマークス&スペンサーのバッグのほうを好む(「おしゃれ」な店だから)。エコバッグのデザインはちょくちょく変わる。今日僕は、ロンドン・パラリンピックのロゴ入りのクールなバッグを持った人を見かけた。ずっとほしいと思っていたバッグ(ミツバチのイラスト入りのウィルコのバッグだ)がもう手に入らないと分かって、動揺してしまったこともある。

ここ数年、こうしたエコバッグは金銭感覚のしっかりした旅行者たちの間でも人気になりつつある。だからもし、誰かからイギリス土産に素敵なエコバッグをもらったら、このレジ袋税に感謝してほしい。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story