コラム

世界初、イギリスで「イヌ用培養肉」販売開始 開発経緯と、事前アンケートの「意外な結果」とは?

2025年02月28日(金)22時35分

今回のミートリーの犬用培養肉の販売実現は、24年7月にイギリス食品基準庁(FSA)、環境・食糧・農村地域省、動物・植物衛生庁の審査を経て、製造の認可を受けたことから始まりました。

同社は開発した「チックバイツ」について、「1個の鶏卵から1つの細胞を採取して培養した。採取した1個の細胞からペットに一生食べさせるのに十分な培養肉を生産することは可能だ。植物由来の原料と組み合わせることで、ペットの健康に必要な必須アミノ酸、重要な脂肪酸、ミネラル、ビタミンをすべて含んでいる。従来の鶏の胸肉と同じくらいおいしくて栄養価が高い」と語っています。

商品は植物性ペットフードのブランド「THE PACK」と提携しており、価格は1パック(50グラム)あたり3.49ポンド(約660円)で、犬用おやつとしては中程度の価格帯とのことです。

日本でも進む培養肉研究

なお、同社は以前、イギリスの別の植物性ペットフードメーカー「Omni」と提携して、培養肉キャットフードの開発を進めていました。昨年の認可取得のため、ドッグフードへと方向転換しましたが、培養肉キャットフードにも引き続き意欲があり、猫への給餌試験も計画中とのことです。

日本でも、「食べられるアヒル肝臓由来細胞」の作成に成功したインテグリカルチャー株式会社や、22年3月に日本初の「食べられる培養肉」の開発に成功し「培養ステーキ肉」の開発に取り組んでいる日清食品グループなど、数多くの企業が培養肉の研究に勤しんでいます。

最も気になる安全性についてはWHO(世界保健機関)とFAO(国際連合食糧農業機関)は23年4月にリポートを発表するなど、現在進行形で議論が進められています。

日本で人間用やペット用の培養肉の流通が認可された時、あなたはどのような選択をするでしょうか。今から考えておいても早すぎるとは言えないでしょう。

20250304issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年3月4日号(2月26日発売)は「破壊王マスク」特集。「政府効率化省」トップとして米政府機関をぶっ壊すイーロン・マスクは救世主か、破壊神か

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:米テキサス州はしかで死者、ワクチン懐疑派

ワールド

アングル:中国、消費拡大には構造改革が必須 全人代

ワールド

再送米ウクライナ首脳会談決裂、激しい口論 鉱物協定

ワールド

〔情報BOX〕米ウクライナ首脳衝突、欧州首脳らの反
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:破壊王マスク
特集:破壊王マスク
2025年3月 4日号(2/26発売)

「政府効率化省」トップとして米政府機関に大ナタ。イーロン・マスクは救世主か、破壊神か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 3
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身のテック人材が流出、連名で抗議の辞職
  • 4
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 5
    米ロ連携の「ゼレンスキーおろし」をウクライナ議会…
  • 6
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 7
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 8
    日本の大学「中国人急増」の、日本人が知らない深刻…
  • 9
    【クイズ】アメリカで2番目に「人口が多い」都市はど…
  • 10
    「売れる車がない」日産は鴻海の傘下に? ホンダも今…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 3
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映像...嬉しそうな姿に感動する人が続出
  • 4
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 5
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
  • 6
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 7
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 8
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story