コラム

世界で進む「糞便移植」が日本で普及していない理由

2022年11月22日(火)11時20分

日本では、外国と比べてCDIが重症化しにくい事実や、自由診療のリスクを医師が取りたがらない風潮などがあったため、FMTの普及は遅れています。しかし13年から大学病院など8つの施設で臨床治験が始まり、便バンクも立ち上がりました。20年1月には、順天堂大、東京工大、慶應義塾大の研究者によって「FMTの社会実装と腸内細菌叢の医療・創薬を推進する」ことを掲げたベンチャー企業メタジェンセラピューティクス株式会社も設立されています。

日本ではFMTは、国の指定難病で約22万人の患者がいる潰瘍性大腸炎への適用が特に期待されています。現在は薬物療法や外科手術が採られていますが、いくつかの臨床試験ではFMTの有効性が示されています。

予期せぬ副作用リスク

ただし、他人の便の移植は、正常な腸内細菌叢であっても治療効果が得られないケースや、体内に入れる時に心理的な障壁があることも報告されています。移植方法にはバリエーションがありますが、多くは健康な人の便の中にある腸内細菌叢を溶かした溶液を、肛門から注入します。決して他人の糞便を直接、体内に入れるわけではありませんが、嫌悪感を持つ人もいるようです。

さらに、未知の部分が多いため、予期せぬ副作用が起こるリスクもゼロではありません。19年にアメリカで報告されたFMTによる死亡例は、移植された便に薬剤耐性を持つ大腸菌が含まれていたことが原因でした。また、肥満傾向がある提供者からの便を移植したら太り始めたという例もあります。近年は美容外科などで、ダイエット目的で痩せ体質の人の便を移植するケースもあるそうですが、リスクがあることは十分に知っておくべきでしょう。便の提供者にとっては病原性のない腸内細菌でも、患者側には病原性を発現する可能性もあります。

そこで注目されているのが、自分が健康な時の便を保管しておき、将来病気になってしまった時に活用する方法です。心理的な負担もなく、他人の便を使用するよりも適合しやすく、治療効果が高い可能性があると考えられています。

腸内細菌叢は「もうひとつの臓器」とも呼ばれています。FMTは、これまで投薬や手術でしか対処できなかった疾患を治療する切り札になるかもしれません。まずは、日本での研究や臨床試験が海外並みに進み、知見が積み重ねられることが大切です。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story