コラム

楊海英 ユーラシアウォッチ

次期ダライ・ラマに高まる関心　「15世」候補者は世界で探せ

2017年09月16日（土）12時30分

アメリカでも人気のダライ・ラマ14世（カリフォルニア）　Mike Blake-REUTERS

＜現在のダライ・ラマ14世の健康不安でささやかれる転生の行方。有力候補はバロン君、それともメイドイン中国か？＞

米シアトルのアメリカ人夫妻の元にある日、チベット仏教の僧侶が訪ねてくる。夫妻の息子が高僧の転生だと告げられ、クリスチャンとして疑問を抱きながらブータンにあるチベット仏教の寺院にわが子を連れて行く。夫妻は少年僧に囲まれて楽しそうなわが子を見て、人種や宗教差別を乗り越えようとする僧侶たちの真意に気付く......。

ベルナルド・ベルトルッチ監督の映画『リトル・ブッダ』は、上映を禁止した中国以外では世界的にブームとなった異色作だ。

いまチベット高原を挟んで、チベット亡命政府のあるインド北部ダラムサラと北京との間で、『リトル・ブッダ』よりも熾烈な駆け引きが行われている。チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世の健康状態が注視されるようになったからだ。82歳と高齢の法王は、8月中旬にはアフリカのボツワナ訪問を静養を理由にキャンセル。膀胱癌の再発を懸念する報道もある。

不謹慎だが15世はどこで生まれ変わるか――。チベットや中国、仏教に関心を持つ識者の共通の関心事となっている。今や芸能界と政財界で多くの熱心なチベット仏教徒を有するアメリカも例外ではない。

あるアメリカ人政治学者は今春、「トランプ米大統領の御曹司、11歳のバロン君が15世に最適」と私に語ったことがある。そうなれば、アメリカのチベットへの関心は高まり、中国による不法侵略と占拠の問題も解決できるから、というわけだ。

「モンゴルで生まれ変わる可能性も十分にある」と、モンゴルの首都ウランバートル在住の高僧は私に何回も語ったことがある。ダライ・ラマ自身もモンゴルに来るたびに、チベットとの歴史的な縁を強調する。「海のごとき師」を意味するダライ・ラマの称号は16世紀にチンギス・ハンの直系子孫から与えられたもので、ダライ・ラマ4世もモンゴル人だった。

【参考記事】焼身しか策がないチベット人の悲劇

賢そうな子供をリストに

チベットもモンゴルも後に満州人に征服されたが、20世紀初めに清朝が崩壊すると、自立したばかりのモンゴルは真っ先にチベットの独立宣言を歓迎するなど、対中国で常に共同戦線を張ってきた。そのモンゴルは100年以上たった現在、随分軟弱になった。仮にモンゴルから次の法王が誕生したら、中国は軍隊を派遣するのではないか、とモンゴルの政治家は危惧する。

次のページ後継問題で紛争の可能性も
プロフィール

楊海英

（Yang Hai-ying）静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト（日本名は大野旭）。南モンゴル（中国内モンゴル自治州）出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など　＜筆者の過去記事一覧はこちら＞

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24％　安倍元
2025.04.03

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡　ゼレンスキー氏出身
2025.04.03

ビジネス

米関税24％の衝撃、日本株一時1600円超安　市場
2025.04.03

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のＮＹ市長の起訴棄却　政権の「
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story