最新記事

人体

クジラやイルカの「エコーロケーション」、ヒトも10週間で身に付けられる

2021年6月10日（木）17時30分
松岡由希子

視覚障がい者、晴眼者ともに、エコーロケーションスキルが大幅に向上した　RonBailey-iStock

＜音や超音波を発し、周囲の物体の反響音によって、その物体の距離や方向、大きさなどを知覚する「エコーロケーション（反響定位）」視覚障がい者、晴眼者にトレーニングを実施した＞

エコーロケーション（反響定位）とは、動物が音や超音波を発し、周囲の物体の反響音によって、その物体の距離や方向、大きさなどを知覚することである。クジラやイルカ、コウモリで知られている。

視覚障がい者のなかにも、舌打ちしたり、指をパチンと鳴らしたり、杖で地面を叩いたりして音を発し、エコーロケーションによって周囲の状況を把握したり、ナビゲーション能力を向上させたりする人がいる。

視覚障がい者、晴眼者ともに、エコーロケーションスキルが大幅に向上

英ダラム大学ロアー・ターレル准教授らの研究チームが2019年10月に発表した研究論文によると、音の反響で空間を知覚する視覚障がい者の脳では、音の空間的位置をマッピングできるように一次視覚野が順応しているという。

それでは、エコーロケーションのスキルは、どのように身につけられるのだろうか。ターレル准教授らの研究チームは、視覚障がい者12人、晴眼者14名を対象にエコーロケーションのトレーニングを実施した。被験者の年齢は21〜79歳と様々で、視覚障がい者の中央年齢は45歳、晴眼者の中央年齢は26歳であった。一連の研究成果は、2021年6月2日、オープンアクセスジャーナル「プロスワン」で公開されている。

このトレーニングでは、10週間にわたって1回あたり2〜3時間のセッションが20回行われた。T字迷路やU字迷路、Z字迷路を移動する練習や、舌打ちで物体の大きさや方向を知覚する練習などを通じて、サイズ識別、方位知覚、ナビゲーションという3種のタスクが訓練されている。

このトレーニングによって、視覚障がい者、晴眼者のいずれも、エコーロケーションのスキルが大幅に向上し、なかには、エコーロケーションを長年身につけている人と同等のパフォーマンスに達するケースもあった。また、エコーロケーションの習得度やその応用力において、年齢や視覚障がいの有無は制限要因でないこともわかった。

さらに、研究チームは、被験者のうち視覚障がい者を対象に、3ヶ月の追跡調査を実施。このトレーニングが日常生活にもたらす効果についても分析した。その結果、83％が「自立度とウェルビーイング（幸福度）が高まった」と答えている。

視覚を失った人のリハビリテーションに有効ではないか

現在、視覚障がい者へのトレーニングやリバビリテーションでは、エコーロケーションを教えていない。公共の場で音を鳴らすことに対する偏見ゆえに、エコーロケーションを用いることをためらう人もいる。

研究論文の筆頭著者でもあるターレル准教授は、一連の研究成果をふまえて「エコーロケーションは、モビリティや自立度、ウェルビーイングにポジティブな効果がある」とし、視覚を失った人や進行性の眼疾患の初期段階にある人へのリハビリテーションに有効ではないかとの見解を示している。

次のページ動画：ヒトやイルカのエコーロケーション
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中