最新記事

動物

韓国でスープになる直前の犬を救出　ベトナムでは犬食が国際問題に！

2017年7月24日（月）19時36分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

現地で長年、犬の保護とリハビリのための施設を運営するリンダ・ブラーは、「バリ島の人の多くはヒンズー教徒で宗教上の理由で犬は食べない。犬肉の取り引きは、国内の他の地域から人が入ってきて金儲けのために増えた」と説明する。「中国やベトナムで犬食は普通のことだろうけど、バリでは違う。ここ10年の話だから、バリで犬食を止めるのは難しくないことだと思う」。カナダのニュースサイト、グローバル・ニュースが報じた。

就労先でペットが消える

一方、ベトナムでは近隣の国をも巻き込んだ騒動になっている。海外に労働者を多く送り出しているベトナムだが、マレーシアに渡った一部の労働者のせいで、現地のペットの犬や猫が姿を消したというのだ。7月19日付のベトナムのニュースサイト、VNエクスプレスが伝えた。

政府系ニュースサイト、インフォネットが報じるところによると、事態を重く見たベトナム労働・傷病兵・社会省海外労働局のハ・ミン・ドゥク副局長は、ベトナムから海外へ渡る労働者は規律がないことが問題だと語った。特に犬や猫の肉を好む男性労働者を批判し、「彼らは集まるたびにお酒を飲んだり、賭けごとに興じる。一部の労働者がマレーシアに行ってペットが消え始めるし、それだけじゃなく見つけた鳥は全てお粥の中に突っ込んで食べる」と言った。

VNエクスプレスは、ベトナムでは毎年約500万匹の犬を食べると報じている。特に北部地域は犬食の文化が根付いている。

ただ、働きに出た先の国では違う。現在ベトナムは、工学、看護、観光など複数の分野でASEAN諸国へ労働者を送り出しており、今後さらに規模が拡大すると予想される。ドゥクは、海外就労を希望する者に、より現代的な考え方を教える必要性を指摘。「マナーを教えることは、彼らのキャリアに大きな違いをもたらすだろう」と語った。

国際化の波に乗って、文化の異なる国との関わりが、広がり続けるアジア。犬食だけでなく、様々な違いを理解し、マナーを浸透させるといったソフト面での取り組みを強化していくことが、ひとつのカギではないだろうか。

【参考記事】グルメ食材が「絶滅」する日
【参考記事】ウォンバットのうんちはなぜ四角いのか


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！

ご登録（無料）はこちらから＝>>


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中