最新記事

映画

ボルドーを翻弄する中国人の赤ワイン愛

2014年10月1日(水)17時02分
大橋 希(本誌記者)

© 2012 Lion Rock Films Pty Limited

© 2012 Lion Rock Films Pty Limited

──ボルドーの生産者にとって中国人は大事な顧客だ。その一方で「成り上がりの中国人」とか「洗練された文化を理解しない人々」というような軽蔑もあるのでは?

 間違いなく、差別的な感情はあると思う。でもそれは、2つの文化が付き合っていこうとするときにはしばしば起こる問題だろう。

 実際、多くの人が「中国人はワインについて無知だ」「何を飲んでいるのかさえ分かっていない」「彼らにはボトルの中身なんてどうでもいいんだ。大事なのはラベルに何て書いてあるかだ」と私に言ってきた。それでも、いま最も大切なお客はアメリカ人でもドイツ人でもイギリス人でもなく、お金のある中国人なんだ。

中国人がワインに関して知識がないのは、たぶん事実だろう。でもそれも劇的に変わりつつある。彼らはすごい勢いで知識を吸収している。ボルドーの人たちはそのことを分かっていないと思う。

──中国のワインは飲んだ?

うーん、飲んだけど、ほとんどはひどい味だった。でも、とてもいいワインをつくる生産者もいくつかある。そのうちの一つが、映画にも登場した「賀蘭晴雪」。国際的なコンペティションの赤ボルドー部門で最高賞を獲得した。目隠しでテイスティングをした審査員たちがフランスのワインでなくこの中国のワインを選んだが、それが分かったときにはみんなショックを受けていた。

一部のフランス人は、「中国産ワインのはずがない。フランスのワインに違いない。彼らはボルドーからワインを持っていって空いたボトルに入れ、中国のラベルを付けてコンペティションに持ってきたんだろう」と言っていた。嫉妬だろうね。

──ボルドーは400年の歴史の中で、最大の岐路に立っているというが。

中国のボルドーワイン市場は右肩上がりに伸びていたが、偽造品の横行で11年には価格の暴落が起きた。映画が完成した後、さらに打撃を与える出来事が起きた。昨年、中国政府のトップが胡錦濤(フー・チンタオ)から習近平(シー・チンピン)に交代したことだ。習政権は腐敗撲滅を掲げ、役人の無駄使いやぜいたくを戒めた。高級品や高級ワインの消費が落ち込み、ボルドーワインも打撃を受けた。今は生産者らも状況を見守っているところだろう。

個人的には、市場はまた盛り返すと思う。今の中国で日常的にワインを飲んでいるのは2000万人。それが2020年には8000万人になると予想されている。6年間で4倍だ。そうなれば状況も再び変わるだろう。

──最後の場面は、あなた自身がワインづくりの中でいつも感じていることだろうか?

 以前も感じていたが、この映画を通してもっと強く感じるようになった。すべては運命だってね。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中