最新記事

BOOKS

「4K」で高齢化のトラック業界を、輸送需要の急減と宅配需要の急増が襲っている

2021年2月26日(金)17時35分
印南敦史(作家、書評家)

いくつもの要因により需給バランスが大きく崩れてしまった

コロナの影響で仕事を失った運送会社の多くが、荷動き拡大の続く領域に軸足を移しつつある。とはいえ元請けサイドの対応は厳しく、下請けへの業務委託料の水準はコロナ前に比べ低下している。


 例えば、ある軽トラドライバーは、かつて所属していた大手宅配便会社の営業所に下請けとしての"復帰"を打診したところ、従来よりも三〇%ダウンの委託料を提示された。(92ページより)

燃料代が安くなっていること、受領印をもらわずに玄関先に荷物を置く「置き配」が許容され、対面での荷受けが減って配達業務の生産性が上がっていること。それらが、廃車担当者が口にした"値下げの根拠"だ。

そうでなくともコロナで休職中だったり、職を失った求職者が営業所に殺到している。つまり、しばらくは安い労働力の確保が見込まれるため、元請けは軽トラ会社に強気の姿勢を示すようになったということ。

こうした点からも、需給のバランスが大きく崩れてしまったことが理解できるだろう。

果たしてトラックドライバー業界はどうなっていくのか? ドライバー不足を補うべく、女性ドライバーや外国人ドライバーの就業促進も行われている。また、宅配ロッカーや「置き配」を普及させたり、将来に向けて自動運転トラックの実用化が進められるなど、さまざまな取り組みが行われてはいるようだ。

しかし複数の領域においてハードルは多く、また前述したとおり、"期待の星"であるはずの若者は自動車の運転や免許取得への関心が希薄だ。そうでなくても「4K仕事」だと言われているのに......。


 トラックドライバー職が魅力のある仕事であれば、若者たちを呼び込めるかもしれない。ところが、これも繰り返しになるが、トラックドライバーの賃金水準は全産業平均よりも一~二割程度低い。そのうえ労働時間は他産業よりも長い。
 もっとも、ここ数年は人手不足を背景に運賃の値上げに成功し、それを原資にした賃金の上昇も見られた。ただし、新型コロナ以降、荷動きの低迷でトラック運送会社の収益は悪化。業績の大幅な落ち込みを受けて、今後は運送コスト全体の約四割を占める人件費(ドライバーの賃金)にメスが入る可能性も否定できない、そうなれば、トラックドライバーはますます集まりにくくなるだろう。(170~171ページより)

冒頭で述べたとおり、現職ドライバーの高齢化は進む一方だ。そういう意味では、取り返しのつかない事態になるのは時間の問題だと思うしかない。だからこそ、日常的に宅配の恩恵を受けている我々も、この問題について考える必要がありそうだ。


ルポ トラックドライバー
 刈屋大輔 著
 朝日新書

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

[筆者]
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー[日本版]」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。ベストセラーとなった『遅読家のための読書術』(ダイヤモンド社)をはじめ、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』(大和書房)、『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』(星海社新書)、『人と会っても疲れない コミュ障のための聴き方・話し方』(日本実業出版社)など著作多数。新刊は、『書評の仕事』(ワニブックス)。2020年6月、日本一ネットにより「書評執筆本数日本一」に認定された。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中