コラム

24歳イラン人写真家のストールン・モーメント

2016年04月26日(火)11時06分

かっての栄華をなくしたバザー From Khashayar Javanmardi @kjavanmardi

 人は長く住んだ土地に情緒的な愛着と絆を覚える。そして写真家の場合、それが自らのプロジェクトになることが往々にしてある。今回紹介するイラン人のInstagramフォトグラファーもそんな一人だ。多感な10代半ばから10年間、そして現在も、カスピ海に面したイランのギラン州州都ラシュトに住み続け、南カスピ海地域を勢力的に撮り続けているハシャヤール・ジャバマーディだ。

 イラン側のカスピ海は、単に塩湖の湖岸地帯というだけではない。山岳地帯でもあり、降雨量が多い。長い歴史の中で諸民族が興亡したところでもある。そのため、中部、南部のイランとは異なる文化生活様式を持っている。また、カスピ海沿いはリゾート地として知られるが、同時に、イランの中でも経済発展が遅れ、貧困にあえいでいる人が多い土地でもある。ジャバマーディは、そんな変化に富む南カスピ海の風土と文化、そして、その地で日々の生活に困窮している人々の日常に焦点を当てたいという。

【参考記事】シャガールのように、iPhoneでイランを撮る

 まだ24歳ながら、構図の決め方と、光と影の取り入れ方が巧みだ。その中で、主な被写体である人物は、何か抑え込まれたような感情を、本人たちも気づかないまま静かに解き放っている。そこには、一瞬にして被写体の表情や、感情の静なる動きを切り取る「ストールン・モーメント」とも言われる技量が使われている。

 だが同時に、むしろ、彼の人懐っこさを武器にしたコミュニケーション、あるいは自分の存在を知らせた後、被写体に溶け込んでからのストールン・モーメント的な撮影パターンも多い。一度、カスピ海で撮影を共にしたことがあるが、チャンスがあればすぐ大胆にかつ親密的に人に接していた。その中で彼は、半ば無意識的に決定的瞬間を探っていたのである。

息子が刑務所にいるボートマン

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米自動車関税、年6000億ドル相当対象 全てのコン

ビジネス

米、石油・ガス輸入は新たな関税から除外=ホワイトハ

ワールド

トランプ米大統領の相互関税、日本は24% 全ての国

ビジネス

米関税強化、新興国社債の36%に「重大な」影響
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story