コラム

物価はどう決まるか 混乱する経済学

2018年06月19日(火)15時00分

ケインズは投資家(投機家)だったから、投資家(投機家)の選好をよく分かっていた。暴落の最中には、誰も、どんなに安くなっても、その証券(株式、債券)を買いに行かない。底打ちを確認してから、買いに入る。そのため、様子見をするため、また底打ちした瞬間から買いに入るために、流動性を用意しておく必要があった。今安くても明日はもっと安くなるかもしれない。だから、防衛としても、恐怖としても、流動性を選好し、次のチャンスを狙うという意味でも流動性を選好するのだ。

この流動性選好を財市場に応用したのが、財政政策の議論で、穴を掘って埋めるような政府財政出動でも意味がある、という話に繋がっていく。

金融市場が凍りついたときに、何かのきっかけで誰かが買いに入り、買いの流れが優勢になれば、待ち構えていた流動性が買いに殺到する。それと同じように、財市場でも、何かのきっかけがあり、経済が動き出せば、人々は消費に動き、企業は投資、生産に動く。だから、そのきっかけを作るために、誰も居なければ、政府が動け、というのが財政出動の提案、発明だ。

***

しかし、このケインズの鋭い、いや非常に自然な洞察は、他の不自然なエコノミストたちの小難しい議論よりもはるかに説得力があり、現実にも当てはまっているのだが、問題は、動き出すきっかけは、ケインズにもわからない。

政府が財政出動するのはきっかけなのだが、それに反応して人々、企業が動くかは、人々、企業次第であり、そのとき需要が出てくれば、その需要に応じて価格は上昇していく、ということだが、需要が出てくるかどうかわからない。

そして、更なる問題は、ケインズもこれはマクロ経済学の誕生とも言っていいのだが、マクロであって、ミクロの価格理論は説明していない。

なぜ、需要が増えると価格が上がるのか。

証券市場は分かりやすい。価格決定がオークションになっているからだ。

しかし、それでもケインズの言うように、短期的な価格では需給調整は行われない。

ましてや、明示的にオークションが行われていない財市場はどうだ。しかも、ブランド物や個別特有のもの、これらの価格がオークションで決まっているとは思えない。

所得が増えるとある程度は消費が増える。マクロ的にはこれはデータ的に分かっているし、個別のミクロでも一般的にはそうだ。しかし、ある財の消費が増えるとその価格が上がる、とは教科書のどこにも書いていない。

経済学は、なぜ個別価格が上がるか説明していないのである。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story