コラム

物価はどう決まるか 混乱する経済学

2018年06月19日(火)15時00分

このような議論をすると、著名なマクロ経済学者たちは言う。

小幡君。経済学者は個別の製品の価格を言っているのではないのだよ。我々は学者だから、経済全体を見ている。物価というのはマクロ、経済全体の話だから、総需要が増えれば物価は上がるし、貨幣供給が増えれば、金利が低下して、消費や投資が出てくるから、ゆくゆくは物価に反映されるのだよ、と。

しかし、彼らは現実を知らなさ過ぎる。

株式市場では、妥当な株価水準というのは存在しないのだ。

トヨタと日産の株価でどちらが割高か、という相対価格は決まるが、価格の絶対水準は決まらないのだ。日経平均で2万4千円が割安か割高かはわからないのだ。米国市場より日本市場が割安ということ、大型株より小型株が割安ということ、つまり、相対価格しか、理論的には、いや論理的にも決まらないのだ。だから、仕方なく、絶対水準を決めるために、ファンダメンタルズ、需要サイドは関係なく、供給サイド、その証券のもたらすキャッシュフローで決まるのだ、という風に説明されるのだ。ただし、それでも、投資家サイドのリスク態度により大きく変わるから、要は世の中が悲観的なら絶対水準は下がり、楽観的なら上がるのだ。

財市場も同じだ。

ミクロよりマクロは圧倒的に難しいのである。なぜなら、相対、というものが存在しないからだ。だから、ミクロの価格決定理論がミクロ経済学そのものであり、新古典派のほとんどすべてなのだ。そのミクロ理論をマクロに拡張した理論を経済学は懸命に発展させてきたが、それは論理的には整合的だが、現実とは無関係なものになったのだ。それで、巷のエコノミストは依然、貨幣数量説、少しましな人々でも似非ケインズ、ケインジアンの議論をしているのだ。

物価はどうやって決まるのか。とりわけ、現在の問題、物価はどうやって上がるのか。

それは経済学の教科書にはどこにも書いていないのである。

物価のなぞなど存在しない

景気が過熱しているのに、なぜ物価が上がらないのか、というのが経済の、中央銀行の、エコノミストの、そして経済学者達の間で謎とされているらしいが、謎でもなんでもない。

誰もモノの値段がどうやって決まるか知らないからなのだ。知らないというより、見ようともしないで、マクロデータとにらめっこしているだけだからなのだ。現実を見よ。それだけのことで、すべての有識者よりも優れた洞察を得ることができる。有識者には事実は分からない。彼らは事実を解釈するだけだから、事実そのものを見る目はないし、見ようともしないのだ。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発、前週末安を受け押し目買い エヌビデ

ビジネス

日本製鉄、総額5500億円のユーロ円建て転換社債を

ワールド

金総書記、今後5年間で経済発展させると表明 妹の与

ワールド

韓国現代自社長、対米投資法案の早期可決を要請 関税
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story