コラム

大暴落の足音

2021年12月02日(木)11時19分
パウエルFRB議長

11月30日の議会証言で世界の市場を慌てさせた米FEDのパウエル議長(写真は7月15日) Kevin Lamarque-REUTERS

<市場の乱高下はオミクロン株のせいだけではない。売り逃げるなら今だ>

株式市場は乱高下が続いている。

すべてはオミクロン株のせいだと見るのは、まったくの素人で、投資家たちは、すべてパウエル発言に動揺している。

オミクロンが報告されたときは、これで利上げが遠のく、テーパーリングペースも速まるどころか、ゆっくりになる、だから、むしろ株式市場にはプラスというポジショントークまで広まっていた。

ところが、パウエルは、インフレは一時的、という判断を変更すると言い、むしろ利上げは早い段階で必要となることまで示唆した。

さらに、追い討ちをかけるように、オミクロン株は、むしろ現在のインフレ懸念を強めかねない、なぜなら今のインフレはCOVID-19によるものであることは明らかだから、供給制約が再度強まる恐れがある、つまりインフレ懸念はオミクロン株によって強まった、と、いつもと違って、非常に明快に説明したのだ。

株式は毎日、盛り返し、しかし、その日の終盤で戻しを失い、下げに転じる、という最悪のセンチメントを示している。

売り逃げるなら、今が一番のチャンスだ。

*この記事は「小幡績PhDの行動ファイナンス投資日記」からの転載です

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

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