最新記事
シリーズ日本再発見

日本の炭鉱は「廃墟」「終わった産業」──とも限らない

2018年08月09日(木)16時37分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

日本に残る最後の炭鉱、北海道釧路市の太平洋炭鉱(2001年撮影、現・釧路コールマイン)の鉱員たち Kimimasa Mayama-REUTERS

<過去の遺物と思われがちな「炭鉱」だが、世界では今も1次エネルギー源の28%が石炭であり、日本の炭鉱も消え去ってはいない。その歴史的意義と今日の可能性とは>

「炭鉱」という言葉に、どんな印象を持つだろうか。地下や岩山の奥へと伸びる坑道は危険な場所で、そこでは過酷な重労働が課されていた――そんなイメージを思い浮かべる人が多いだろう。暗い歴史を持つ過去の遺物としてネガティブに語られることも多い。

その一方で、炭鉱の遺構はノスタルジーを掻き立てる「廃墟」として注目を集めてもいる。文化財や産業遺産としての価値も認められるようになり、2015年には「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」がユネスコ(国連教育科学文化機関)の世界遺産に登録された。

炭鉱とは何だったのか。それが現代日本にどうつながっているのか。炭鉱とそこで生きた人々の歴史的意義と今日の可能性に光を当てた『炭鉱と「日本の奇跡」――石炭の多面性を掘り直す』(中澤秀雄/嶋﨑尚子・編著、青弓社)からは、知られざる炭鉱の姿を垣間見ることができる。

石炭がなければ酷暑は乗り切れない

炭鉱とは、石炭を掘り出すための鉱山だ。石炭は、植物が長い年月を経て地層の中で炭化したものを言う。日本列島付近に埋蔵されている石炭は、造山運動の影響を受けて、北海道や九州、山口県といった列島の「端っこ」に広がっている。

国内の炭鉱は、最大時(1952年)には1047もあったと言われるが、現在でも石炭の坑内採掘を行っているのは、北海道釧路市にある釧路コールマイン(KCM。元・太平洋炭鉱)だけ。その他には露天掘りの炭鉱が道内に数カ所あるくらいだ。

現在、全ての炭鉱を合わせた生産量は、年間100万トン程度だという。炭鉱や石炭産業を過去のものと捉えていれば、この数字は意外かもしれない。だが、最盛期に記録した5600万トン(1940年度)と比べれば、微々たる量だと言える。

高度経済成長期において、経済を支える主要産業の座は重工業からハイテク産業へ、さらにサービス産業へと切り替わった。同時に、石炭というエネルギー源も、石油・原子力に取って代わられた......ように見えるが、それは大きな誤解だと本書は指摘する。

その証拠に、世界全体の1次エネルギー源の構成比を見てみると、石炭の占める割合は1971年には26%だったが、2015年でも28%であり、依然としてその地位を保っている。

国内でも、東日本大震災による事故を受けて、一時全ての原子力発電所が停止した。その後は再稼働が進んでいるが、現在稼働している原子炉はわずか6基。そんな状況で「危険な暑さ」と称されるほどの異常な夏が到来し、命を守るために冷房の使用が奨励されても停電せずにいられるのは、実は石炭火力発電所のおかげだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英消費者信頼感指数、4月は23年11月以来の低水準

ビジネス

3月ショッピングセンター売上高は前年比2.8%増=

ワールド

ブラジル中銀理事ら、5月の利上げ幅「未定」発言相次

ビジネス

米国向けiPhone生産、来年にも中国からインドへ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは?【最新研究】
  • 2
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 4
    日本の10代女子の多くが「子どもは欲しくない」と考…
  • 5
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 6
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 7
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 8
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 9
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 10
    欧州をなじった口でインドを絶賛...バンスの頭には中…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 9
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 10
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中