日本の炭鉱は「廃墟」「終わった産業」──とも限らない

海外で生き残る日本の炭鉱技術

石炭は相変わらず人類に欠かせないエネルギー源であり続けており、それはつまり、世界では現在でも数多くの炭鉱が操業していることを意味する。

炭鉱とは「グローバルな共通言語」なのだという。歴史上非常に重要な存在というだけでなく、技術や機械は同じようなものが用いられ、また、そこで培われる文化にも似通った部分があるのだろう。炭鉱の苦楽を共有する者同士は、言語が違ってもすぐに理解し合えるらしい。

日本の炭鉱も「世界で」生き残っている。石炭需要を輸入に依存するようになり、ほとんどの炭鉱が閉山してもなおゼロにはならなかった理由のひとつに、海外への技術移転がある。

実は、高い生産効率を前提に設計されている現代の炭鉱現場は、きつい肉体労働というイメージとは程遠く、複雑な機械を使いこなす技術と高いモチベーション、危険察知能力が必要とされる。安全な操業のためには、熟練者による保安指導が欠かせない。

かつて日本の炭鉱では「生産第一、安全第二」の時代が長く続いた。それゆえ数多くの事故や災害によって、おびただしい数の犠牲者を生んだ。歴史に影を落とす大事故の中には、600人以上の死者を出したものもある。1944年には鉱山災害による死者が2000人を超えた。

そうした時代が過ぎ、産業としては衰退していったが、技術面や管理面では日本の炭鉱はアジアの最先端だった。その後いくつかの炭鉱が「安全第一、生産第二」への移行に成功したことで、炭鉱そのものが閉山しても、その技術を移転する事業は2018年の現在でも脈々と続いている。

当然ながら、国内にも恩恵をもたらしている。新幹線やリニアを通すために全国各地で長大なトンネルが掘られているが、それを可能にしているのも、炭鉱が残した高度な掘削・保安技術だ。

現代産業が炭鉱から学べること

「長い歴史を振り返れば、あらゆる産業は一時的なもの」であると本書は言う。重工業を追いやった日本の電気・電子産業も、シャープや東芝の現状が象徴するように、今では危機的状況に陥っている。そうした「暴力的」なまでの構造転換の余波を最初に受けたのが、石炭産業だった。

同時に、最大で45万人以上の労働者を抱えていた炭鉱の閉山は「戦後最初のリストラ」でもあった。だからこそ、これから大規模な変革が起こるであろう多くの産業にとって、石炭産業が辿った道のりや、そのときに取られた離職者対策や地域振興策などは、大いに参照すべき事例となる。