コラム

自由と銃とアメリカ史──憲法発祥、マグナ・カルタの地で考えた「銃所有」の意味

2023年09月04日(月)17時55分
マグナ・カルタ署名の地であるラニーミード

マグナ・カルタ記念館などがあるラニーミード RONEMMONS/ISTOCK

<「自由の制定」であるマグナ・カルタ署名の地を訪れて、アメリカの銃所持について思考を巡らせたわけ>

最近僕は、何年もやりたいと思っていたことを実行に移した。マグナ・カルタ署名の地である(イングランド南東部サリーの)ラニーミードを訪れたのだ。マグナ・カルタ成立はイギリス史にとって、そしてもちろん世界史にとっても大きな出来事だった。壮大な言い方をすれば、1215年のこの日は「憲法というものが誕生した日」と呼べるだろう。自由の制定における重要な瞬間だ。

僕はちょっとした歴史オタクだから、今までラニーミード訪問に至らなかったのが不思議なほどだ。弁解すると、僕は現存する4つのマグナ・カルタの「原文」のうち3つを見たこともある。2つはロンドンの大英図書館で、もう1つは普段リンカン大聖堂(イングランド東部)に所蔵されているものが2015年に800周年記念でベリー・セント・エドマンズ(イングランド南東部)にやってきた時に見に行った。この街では1214年、男爵たちが集まり、ジョン王に自由憲章を受け入れさせることを誓った。

 

さらに弁解するなら、ラニーミードはイギリス人の多くがわざわざ訪れようとするような場所ではない。僕がラニーミードに行ったと誰かに話せば、10人中9人は「そこで何が?」と聞くと思う。誰でも歴史の授業でマグナ・カルタを習っているから、彼らはもちろん言われれば漠然と思い出すだろう。

ラニーミードで自分がいったい何を「感じ取る」のか、予想もできなかった。わりと近くに滞在する機会があったから、この地を訪ねたまでだ。ところが、この訪問で思いもよらなかった方向に考えが進み、自分でも本当に驚いた。

銃を所持するアメリカ人の頭の中

第一に、ラニーミードのマグナ・カルタ記念碑を作ったのは僕たちイギリス人ではなかった。建てたのは米国法曹協会で、1957年のことだ。それ以前は単なる田舎の一角だった。ここがどんなに偉大な場所だったか、外国人が僕たちイギリス人に教えてやる必要があったわけだ。特に、アメリカ人が。アメリカ人は自由獲得に向けた歴史の歩みに本当に夢中になるからだ。さらに具体的に言えば、アメリカ人の弁護士たちだ。彼らは、僕たちの多くが日ごろ当たり前だと思ってしまっている「法の支配」と「法の下の平等の原則」の重要性をよく理解している。

僕にはたまたまアメリカ人の、しかも弁護士をしている親友がいて、いつしか僕は彼のことを考えはじめていた。彼が以前、議論めいた調子でこう聞いてきたことがあるからだ。「集結した男爵たちがもしも武装していなかったら、ジョン王は果たしてマグナ・カルタに署名したと思うか?」

このとき彼は、武器保有の権利を規定したアメリカ合衆国憲法の修正第2条を擁護していた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、北朝鮮の金総書記と「コミュニケーション

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

FRB当局者、金利巡り慎重姿勢 関税措置で物価上振

ビジネス

再送-インタビュー:トランプ関税、国内企業に痛手な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story