コラム

ITに続き宇宙開発でも存在感増すインド、「科学技術指標」で見るその台頭と日本の現状

2023年09月02日(土)19時35分
スクリーンの前で「チャンドラヤーン3号」月面着陸の瞬間を待つ人々

スクリーンの前で「チャンドラヤーン3号」月面着陸の瞬間を待つ人々(8月23日、アーメダバード) Amit Dave-REUTERS

<月面着陸に成功した4番目の国となったインド。世界有数の宇宙開発国としての地位を築きつつあるインドの科学技術力について、このほど発表された「科学技術指標2023」の数値をもとに日本と比較する>

インドの月探査機「チャンドラヤーン3号」は先月23日(米国時間)に月の南極付近に軟着陸することに成功しました。インドは、旧ソ連、アメリカ、中国に続く4番目に月面着陸に成功した国となりました。

インドのナレンドラ・モディ首相は「インドの月着陸の成功は、インドだけのものではありません。この成功は全人類のものであり、他国の将来の月面探査ミッションに役立つでしょう」と語っています。

今回のインドの成果は、とりわけ世界で初めて月の南極に安全に着陸したことが評価されています。月の南極と北極には、確かに氷があることがNASA(アメリカ航空宇宙局)の2018年の研究で明らかにされています。月の極地域付近に着陸して氷を採掘すれば、有人月探査や将来の月面基地の建設の際に、水資源や酸素の現地調達に貢献できます。

インドは9月2日にも、インド初となる太陽観測衛星を打ち上げる予定です。近年、月探査の再ブームや、民間企業の参入で活気づく宇宙開発事業ですが、インドの存在感は今後ますます高まりそうです。

数字の0(ゼロ)を発見した国として知られ、最近は日本でも「インド式計算法」のドリルがベストセラーとなったことから、インドは理数教育に優れた国のイメージが定着しています。もっとも、欧米や中国と比べると、インドの科学技術力の現状は、日本人には馴染みが薄いようです。

このほど文部科学省科学技術・学術政策研究所(NISTEP)が発表した「科学技術指標2023」などを使って、インドの科学技術力を日本と比較しながら見ていきましょう。

「研究の成果数」「研究の質」の指標で日本を上回る

先進国以外の国の中で、急速な経済成長を遂げている「新興国」の象徴でもあるインドは、国連人口基金(UNFPA)などの推計によると23年4月末までに14億2577万5850人に達し、初めて中国を抜いて世界一の人口を持つ国となりました。ちなみに日本は、22年の11位(1億2560万人)から1つ順位を落として12位(1億2330万人)です。

国際通貨基金(IMF)によると、22年の世界の名目GDPを比較すると、1位はアメリカで25兆4644億7500万米ドル、2位は中国(18兆1000億4400万米ドル)、3位は日本(4兆2335億3800万米ドル)と続き、インドは4位のドイツ(4兆753億9500万米ドル)に次いで第5位(3兆3864億300万米ドル)です。大半のEU諸国に勝る経済大国と言えます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請=トラン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story