コラム

次世代の最重要課題=「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」

2020年11月26日(木)20時47分

「すべての企業はテクノロジー企業になる」 putilich-iStock.

<破壊的技術の融合による社会変化に備える>

エクサウィザーズ AI新聞(2020年11月25日付)から転載

技術革新が加速度を増し、10年後には今とまったく異なる世の中になる。ここ1年間に米国で発売されたビジネス書の中に、こういう主張を掲げるものが増えてきている。これらの本の著者によると、AIを始め、VR、ブロックチェーン、バイオ、新素材、ロボット、センサーなどの技術が融合することで、技術革新が指数関数的に加速。劇的な社会変化の波が何度も何度も押し寄せてくるようになるという。ビジネス環境の激変が続く中、経営者にとって最大の仕事は、どんな波が来ても乗りこなせるような企業体質に会社を進化させること。デジタル・トランスフォーメーション(DX)こそが、経営者にとって最大の仕事になるという。

THE FUTURE IS FASTER THAN YOU THINKの著者Peter H. Diamondis氏によると、重要なのは「指数関数的」というキーワードだという。指数関数は、初期の変化は比較的なだらかだが、一定のポイントに達すると一気に大きく変化する。

実はデジタル技術は指数関数的に進化している。基礎となっている半導体が18ヶ月ごとに性能が倍に伸びているからだ。そこにAIなどの技術が加わることで、指数関数の伸びは減速しそうもない。そしていよいよ急角度で進化するフェーズに入ってきたというわけだ。

例えばAI新聞でも取り上げた空飛ぶ自動車の話も、AIやセンサー、新素材、3Dプリンターなどの技術が融合することで、ここにきて実現のめどが立ったわけだ。SFのような話が10年以内に現実になろうとしているのだ。

またアンチエイジング研究の最新動向を見てみても、10年後には平均寿命が劇的に伸びる可能性があることが分かる。

交通手段が変われば街の形が変わるし、寿命が劇的に伸びれば人々のライフスタイルが変わる。こうした技術革新は、氷山の一角に過ぎない。びっくりするような技術革新が同時多発的にあちらこちらの領域で起ころうとしているのだ。

こうした劇的な変化に、企業はどう備えるべきだろうか。

The innovation ultimatumの著者Seve Brown氏は、「すべての企業はテクノロジー企業になる。テクノロジー企業に進化できない企業は生き残れない」と指摘する。

では経営者は技術の専門家でなければならないのだろうか。

そんなことはないと思う。あまりに多くの技術が関与してくるので、すべての技術の専門家になるのは無理。また1つの技術だけの専門になれば、他の技術の動向を軽視するようになり、かえって時代の波に乗れなくなる可能性がある。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ 米特使と会

ビジネス

欧州株ETFへの資金流入、過去最高 不透明感強まる

ワールド

カナダ製造業PMI、3月は1年3カ月ぶり低水準 貿

ワールド

米、LNG輸出巡る規則撤廃 前政権の「認可後7年以
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story