コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

AIを利用した創薬、新素材開発の時代がやってきた

2019年04月04日（木）13時26分

「人間は、欲しい特性を設定するだけ。あとは全自動装置が勝手に化合物を作り出してくれる。簡単なプロジェクトなら、化合物はすぐにできるだろう。複雑なプロジェクトなら、時間がかかるかもしれない。いずれにせよ、人間が作るよりも時間もコストも格段に少なくて済むはずだ」とBecker氏は言う。

市販の薬の特性を入力すれば、構造が異なるのに同じ特性の薬を作り上げることが可能。市販されている薬のメーカーに、ライセンス料を支払う必要がない。

これまでにない化合物を作ることも可能だ。固まるのが速いセメント、特定の雑草にだけ効く安全な除草剤など、「アクセス可能な市場は無限にある」とBecker氏は言う。既に建設会社や、素材メーカー、化学薬品メーカーなどから、多くのアプローチを受けているという。

今は、「青色を吸収しない化合物」の生成の実験を1月から進めている。AIが構造データを絞り込んでおり、それを基にロボットアームが化合物を生成して実験している段階。夏までに実験に成功すれば、秋にはシリーズAの資金調達を行う計画だそうだ。

わが社も業界大手になる

大手企業からのパートナーシップを求めるアプローチが多いが、「われわれも業界大手になるつもり。なのでパートナー選びは慎重に行いたい」と語っている。また全自動装置があまりにもパワフルなので、「倫理についても考えながら進みたい」としている。

「ヘルスケア、地球温暖化、大気汚染、気候変動、エネルギー、ヘルスケア、大気汚染、サステナビリティなど、現代社会は問題山積。今ほど新素材が求められている時代はない」とBecker氏は言う。

果たしてKebotix社が、AIｘバイオｘ素材の時代に一番乗りするのだろうか。その答えを知るには、同社の実験結果を待つしかないが、新しい時代の幕が上がろうとしていることだけは、間違いなさそうだ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24％　安倍元
2025.04.03

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡　ゼレンスキー氏出身
2025.04.03

ビジネス

米関税24％の衝撃、日本株一時1600円超安　市場
2025.04.03

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のＮＹ市長の起訴棄却　政権の「
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story