最新記事
アメリカ

「沈黙」する米潜水艦隊...本誌の調査報道が暴く「不十分すぎる」運用の実体

SUNK COST

2023年5月19日(金)12時30分
ウィリアム・アーキン(ジャーナリスト、元米陸軍情報分析官)

230523p18_SSK_03.jpg

潜水艦追跡訓練を行うイタリア海軍の司令室 FABRIZIO VILLA/GETTY IMAGES

だが、アメリカの攻撃型潜水艦を66隻に増やしても、継続的に運用できる状態にあるのは4分の1であり、依然として不足は補えない。より安価な通常動力型潜水艦を増やすのは一案かもしれないが、アジアやヨーロッパで作戦を展開するための長距離航続能力を確保できない。しかし軍事機密が絡んでくるせいか、技術的優位と実際の有用性の違いを専門家が指摘することはない。

「(現代の紛争では)あらゆる局面で対潜水艦戦が重要になる。より優れた探知力、航空機、水上艦、魚雷、自律航行ビークルなどで敵の潜水艦を発見・撃沈する能力が必要だ」と、先の退役海軍将校は語る。

戦争勃発でも出番は増えず

攻撃型潜水艦の運用上の制約を理解するために、22年の海軍の記録(各艦の航海記録や敵艦との「接触」報告など)を見てみよう。実際に配備された32隻がロシアや中国に近い海域までの往来に要した時間は、配備期間の約30%を占めた。前方展開中に潜航していた時間は37%だ。

配備回数にも波がある。22年の1年間を平均すると、ロシアに対しては6隻が配備されていた計算になるが、6月は3隻だけだった。中国に対しては平均7隻が配備されていたものの、1月は4隻だけだった。

ステルスモードでの巡視活動のピークは2月と6月と10月で、6、7隻が潜航して哨戒に当たる。米海軍の3つの潜水艦、シーウルフ、スクラントン、インディアナはそれぞれ半年以上続けて潜航していた。

月平均では、潜航中の潜水艦は太平洋・大西洋両艦隊を合わせて5隻足らずにすぎなかった。ロシアによるウクライナ侵攻開始後の昨年3月に潜航していた米海軍の攻撃型潜水艦は3隻のみ。2隻はヨーロッパ近海、1隻は太平洋にいた。

母港を出た攻撃型潜水艦はほぼ例外なく3つの海域で活動する。アジア近海(主として東・南シナ海)、北大西洋(ノルウェー海と北海周辺)、それに地中海だ。任務は敵とおぼしき艦船の追尾、船舶の護衛、抑止力の誇示、演習参加、情報収集、特殊作戦など多岐にわたる。

昨年3月にはアラスカ州北部のプルドー湾の北およそ170カイリの北極海に2隻の潜水艦が氷を割って浮上したが、これは恒例の演習で、ロシアを牽制する意味合いは薄かった。

昨年最も多くの海域に出動したのはバージニア州ノーフォークを母港とするオールバニだ。この原潜は米海軍の大半の潜水艦よりタイトな日程をこなしたが、それでも精力的に活動したとはお世辞にも言えない。昨年はまずイベリア半島の南端に位置する英領ジブラルタルに姿を現し、原潜の寄港に抗議するスペイン人環境保護活動家らのデモに迎えられた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総

ビジネス

米石油・ガス掘削リグ稼働数、6月以来の高水準=ベー

ワールド

ローマ教皇の容体悪化、バチカン「危機的」と発表
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中