最新記事

環境

「ヘッチヘッチ論争」を知らずして、現代環境問題は語れない

2019年5月17日(金)15時00分
松野 弘(環境学者・現代社会総合研究所所長)

ヘッチヘッチ論争の舞台となった米ヨセミテ国立公園内のヘッチヘッチ渓谷 By Isaiah West Taber - Sierra Club Bulletin, Vol. VI. No. 4, January, 1908, pg. 211 [1], Public Domain

<地球温暖化やSDGs(持続可能な開発目標)が叫ばれているが、環境問題はなにも急に降ってわいた問題ではない。その原点は260年も前に遡るし、20世紀初頭にアメリカで起こった論争からも教訓を導き出すことができる>

今日の環境問題の源泉は1960年代の高度産業社会化にあると思っている人たちが大半かと思われる。ところが環境問題の原点である公害問題は、遡ること今から260年ほど前の英国の産業革命に由来している。

産業革命は近代的な生産方式による技術革新だったといわれているが、蒸気機関をはじめとする技術革新、それに伴う蒸気機関車・蒸気船の誕生という交通革命をもたらした。産業革命によって、商品の大量生産化や大量輸送化が可能となり、生産方式の革命だけではなく、商品消費の革命をももたらしたのである。

中世の農耕型社会から決別し、産業を社会発展の機軸とする近代産業社会が生み出された。こうした近代産業社会の発展の中で、負の現象となったのが工場による排水物の垂れ流し、労働者の都市集中による都市のスラム化、自然環境の破壊という公害問題・都市問題である。

これらの問題については、エンゲルスの『イギリスにおける労働者階級の状態』(岩波文庫)や角山栄他の『産業革命と民衆』(河出書房新社)等をお読みいただきたい。

近代産業社会が加速度的に発展するとともに、人間の生活環境を破壊する公害問題から、自然環境の収奪や破壊を是とする環境問題へと移っていった。もちろん、現在の中国のように、公害問題が大きな社会問題となってきたことも事実である。

人間の経済発展を機軸とした社会発展には、人間の生活や自然環境の犠牲がつきものであるということを理解していただければと思う。

人間と自然との関係を原点から考えるのが先決

今日の地球環境問題の原点は、人間と自然との関係をどう捉えていくかということに帰着する。近代産業社会以前はキリスト教的な教えの関係もあって、神-人間-自然、という序列的な秩序が自然に対する価値観として当然のこととされており、自然破壊は人間の経済発展のための資材となると考えられていた。

1972年の「ローマレポート」は、現在の過剰な産業社会の発展が継続すれば、地球の化石燃料(石炭・石油等)は枯渇し、いずれ、地球は破滅していくという「成長の限界」説を提起した。きわめて悲観的なこの将来予測が、世界各国が地球環境問題として取り組んでいく契機となったことは周知のことである。

そして今日、人間と自然(生態系)との関係をどのように捉えていくかということが環境問題の重要な課題となっているのである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中