最新記事

メンタルヘルス

「ネットうつ」に責任感じた?グーグルが「自己診断ツール」提供

2017年8月25日(金)18時40分
ジェシカ・ファーガー

どこが悪いかをネットで調べるのもうつ病の原因になる lolostock/iStock.

<受診が遅れたせいで最悪の結果を招くこともあるうつ病について、米グーグルが9つの質問に答えるたけで誰でも自己診断できるツールを用意する。ネットを使った「素人診断」でうつ病になる現代病「サイバーコンドリア」も防げそうだ>

米グーグルのユーザーは、今後はいつでも簡単にうつ病の自己診断ができる。「うつ病(depression)」や「臨床的うつ病(clinical depression)」というキーワードを入力して検索すれば、1ページ目の最上部にPHQ-9テストという自己診断ツールが表示される。ユーザーは9つの質問に答えるだけでメンタルヘルスを自己測定し、典型的なうつ症状の有無を確認できるのだ。

「グーグル上で自己診断ツールを利用できるようにすることで、より多くの人がうつ病に対する意識を高め、生活の質を改善するための治療に積極的に取り組んでほしい」と、精神疾患の患者と家族を支援する米非営利団体ナショナル・アライアンス・オン・メンタル・イルネス(NAMI)のメアリー・ギリベルチ最高経営責任者はグーグルのホームページで声明を発表した。NAMIはグーグルの取り組みに協力している。

【参考記事】「休みたいから診断書をください」--現役精神科医「うつ病休職」の告発

PHQ-9は、一般的に初期のうつ病チェックに利用され、うつ症状の有無を比較的正確に診断できる。グーグルが最終的に期待する効果は、この自己診断ツールを通じてより多くの人が医療機関を受診するよう後押しすること。NAMIは声明で、「PHQ-9の結果を知れば、患者は医師とより踏み込んだ会話ができるようになる」と述べた。

受診を遅らせて自殺も

米国立精神衛生研究所(NIMH)によれば、2015年に少なくとも1つ以上のうつ症状を患ったとされるアメリカ人は、全体の約6.7%。うつ病になると、不安が増す、無感情になる、日常的な活動に関心を持てなくなる、集中力の維持が難しくなる、気分の浮き沈みが起きる、といった症状が出る。食欲の減退や増進、全身の痛み、体重の減少や増加など、身体的症状が出る場合もある。臨床的うつ病の患者の多くは、不眠や異常な眠気といった睡眠障害も併発する。

【参考記事】自伝でうつ病を告白したスプリングスティーンの真意

残念ながら、自分はうつ病ではないかと疑う人の半数しか、医療機関を受診しない。うつ症状のある人は、実際に受診するまで6~8年も疾患を放置することも統計で分かっている。そのせいで患者は健康面で大きな犠牲を払い、家庭とのいさかいや失業、自傷、自殺など、深刻な結果を引き起こす恐れもある。NIMHによれば、アメリカの25~34歳の若年層の死因は、1位の事故及び怪我に続き、自殺が2位だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中