最新記事

米軍事

ツイートするのは簡単でも実現は困難な核軍拡

2016年12月29日(木)12時00分
ジェフリー・ルイス(ミドルベリー国際大学院東アジア不拡散プログラム・ディレクター)

REUTERS

<米軍の核のアップグレードには1兆ドルが必要だが、トランプはどうやってそのコストを捻出する気なのか>(写真:アメリカが保有する大陸間弾道ミサイルの補修作業)

 ドナルド・トランプ次期米大統領はクリスマス前にアメリカの核戦略の見直しについてツイート。「世界が核に関して理性を取り戻すまでアメリカは核戦力を大幅に強化、拡大すべきだ」と宣言した。

 ツイッターの文字制限140文字を使い切り、句読点を入れる余地さえなかったこのツイート。残念ながら絵文字もなかった。おバカな絵文字1つでざっくり内容を伝えられたはずだが。

 ツイートの背景には軍高官の入れ知恵がありそうだ。トランプはフロリダ州での休暇中に自身が所有する高級リゾート施設に軍の要人を招いて会談。「今日は実に偉大な空軍と海軍の将官と会った。とても立派な人たちだ」とツイートした。

 それまでトランプは国防費の無駄を削る姿勢をアピールしてきた。最新鋭の戦闘機F35の調達を中止して戦闘攻撃機F/A18スーパーホーネットで代替する考えも示した。

 その一方で、核軍拡をぶち上げるとはどういうことなのか。

【参考記事】中国が笑えない強気で短気なトランプ流外交

 爆弾発言でメディアを騒がせ、批判を浴びれば、さらに強気の発言をするのがトランプ流だ。今回もニュース番組の司会者に軍拡競争を始める気かと聞かれ、「軍拡競争、大いに結構。やろうじゃないか」と開き直った。

 トランプは核戦力でロシアのプーチン大統領を羨んでいる節がある。核では今、ロシアが「断然トップ」だとツイートして物議を醸したこともある。

 トランプにとってアメリカ大統領の最高の特権の1つは核のボタンを押せること。核のボタンもトランプ・タワーやゴージャスな妻と同様、自尊心を満たしてくれる。わずか数分で人類を滅亡させる力を持つことは究極のステータスシンボルだ。ボーイング社に大統領専用機を値切り、F35の調達費をケチるトランプも優越感を味わうためなら惜しみなく散財する。

無謀な指揮官の危うさ

 だがトランプの言う核の大幅増強は現実的な選択肢なのか。

 アメリカの核戦略を支える3本柱――戦略爆撃機、大陸間弾道ミサイル、ミサイル潜水艦をすべて入れ替える計画は既に進んでいる。新型爆撃機B21や巡航ミサイルLRSO(長距離スタンドオフ)の開発などはその一環だ。トランプがコストカットの標的にしているF35もそう。将来的には戦術核が搭載される予定だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、英仏と部隊派遣協議 「1カ月以内に

ワールド

トランプ氏の相互関税、一部発動 全輸入品に一律10

ワールド

米石油・ガス掘削リグ稼働数、2週連続減少=ベーカー

ワールド

台湾の安全保障トップが訪米、トランプ政権と会談のた
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    4分の3が未知の「海の底」には何がある? NASAと仏宇宙機関が開発した衛星が海底マッピングに成功
  • 4
    ユン韓国大統領がついに罷免、勝利したのは誰なのか?
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    ロシア黒海艦隊をドローン襲撃...防空ミサイルを回避…
  • 7
    地球の自転で発電する方法が実証される──「究極のク…
  • 8
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 9
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡…
  • 10
    「パパ、助けて...」壊れたぬいぐるみの「手術」を見…
  • 1
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 10
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中