最新記事

テクノロジー

「次のインターネット」、噂のブロックチェーンって何?

2016年6月20日(月)16時00分
ケビン・メイニー

Gary Waters-Ikon Images/GETTY IMAGES

<仮想通貨ビットコインの根幹にある取引システム・ブロックチェーンは、未来のビジネス取引を変える「次のインターネット」になれるのか>

 ブロックチェーンをご存じですか? 今はまあ、知らなくて当然。インターネットだって、1993年当時はひと握りの人しか知らなかった。でもその後10年ほどで、私たちの生活に欠かせない存在になった。

 ブロックチェーンは仮想通貨ビットコインの根幹にある技術。世界中のコンピューターですべての取引記録を共有し、データの改ざんを困難にする仕組みだ。一定の取引データの塊(ブロック)をチェーンのようにつないでいくのでこう呼ばれる。

 単独の管理者はいない。インターネットが複数の将軍(グーグルやアマゾン)の率いる軍隊だとすれば、ブロックチェーンは働きアリの集団のような世界だ。みんなが平等に役割を分担し、黙々と働いている。

【参考記事】ビットコインをめぐる5つの誤解を解く

 93年は、インターネットよりも「情報スーパーハイウエー」が語られていた時代で、ヤフーという会社ができる2年前。フェイスブックの登場は誰も予想しておらず、後に創業者となるマーク・ザッカーバーグはまだ9歳だった。

 しかしインターネットはその後の10年ほどで急成長し、急激に普及し、世の中を変えた。80年代からテクノロジーの進化を観察し、多くの企業にアドバイスをしてきたドン・タプスコットに言わせれば、ブロックチェーンは「次のインターネット」になる可能性がある。

 そう考えるのは彼だけではない。今年第1四半期には複数のベンチャーキャピタルが、ブロックチェーン関連の新興企業に1億6000万ドルを投じた(前四半期は2600万ドル)。「ブロックチェーン」という単語のグーグル検索数は32%も増えた。

 ブロックチェーンは、ネットワーク上にあるデジタル情報の「本物」が勝手に複製されないことを保証する史上初のシステムだ。その技術が最初に通貨に応用された理由もここにある。1人の人間が誰かに通貨を渡す(支払う)際に、その通貨のコピーを手元に残せる(通貨が減らない)ようでは困るからだ。

個人の直接取引が盛んに

 ブロックチェーンがさらに発展していけば、今は会計士や銀行、弁護士や政府に頼っている信用や保証を自動化するシステムが実現するだろう。ブロックチェーン上にあるもの(通貨、証書や人物情報)は何でも「本物」と認識でき、世界中のすべての人がその価値に同意したことになるからだ。

 それだけではない。ブロックチェーン上の情報はすべてデジタルだから、プログラム化することが可能だ。

 通貨に一定のプログラムを組み込めば、それを誰が使用したかの履歴を完璧に追跡できる。ソフトウエア化された契約書なら、仕事の進捗状況を知ることができ、支払いも銀行を通さずにできる。音楽配信に応用すれば、iTunesのような仲介サイトを省いて、アーティストに利用料金を直接送金できるようになるだろう。

 既にブロックチェーンを応用した企業が登場しつつある。例えばエバーレジャー社は、ブロックチェーン上でダイヤモンドの取引を管理している。

 センサーで個々のダイヤの形状を厳密に測定し、そのデジタル指紋を登録する仕組みだ。ブロックチェーン上にはそのダイヤの取引履歴が記録され、購入希望者は事前に来歴を追跡することができ、いわゆる「ブラッド・ダイヤモンド」や盗品の購入を回避できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国人民銀、住宅ローン金利と頭金比率の引き下げを発

ワールド

米の低炭素エネルギー投資1兆ドル減、トランプ氏勝利

ワールド

パレスチナ自治政府のアッバス議長、アラブ諸国に支援

ワールド

中国、地方政府に「妥当な」価格での住宅購入を認める
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 4

    羽田空港衝突事故で「日航の奇跡」を可能にした、奇…

  • 5

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 6

    老化した脳、わずか半年の有酸素運動で若返る=「脳…

  • 7

    アメリカはどうでもよい...弾薬の供与停止も「進撃の…

  • 8

    共同親権法制を実施するうえでの2つの留意点

  • 9

    日鉄のUSスチール買収、米が承認の可能性「ゼロ」─…

  • 10

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中