最新記事

投資

ビットコインをめぐる5つの誤解を解く

儲けた噂を聞き付けてやみくもに飛び付く前に話題の仮想通貨を正しく理解しよう

2014年1月15日(水)15時09分
キャメロン・フラー

新通貨? ビットコインを決済手段として導入する店舗は日に日に増えている Jim Urquhart-Reuters

 昨年から話題の仮想通貨「ビットコイン」。年末には1ビットコイン=約800ドルと年初の約60倍まで高騰した。年の初めに100ドル分投資していれば、年の終わりには6000ドル以上に大化けしていた計算だ。ならば「今年こそ」と投資を始める前に、ビットコインに関する5つの誤解を解いておこう。

1)通貨である

 どの国の政府もビットコインを正式な通貨と認めていない。ドイツは合法な決済手段として認めているが、これは課税対象にしたいという理由からだ。

 とはいえ、通貨と認められていないから、あるいは中国のように非合法化する国があるからといって、価値を失うわけではない。ビットコインは実物資産のような価値を持ち、個人間の決済システムとしてはそれ以上の価値があるかもしれない。

 ビットコインは大物からも支持されている。フェイスブックの元となるアイデアをめぐりマーク・ザッカーバーグと争ったウィンクルボス兄弟や、ヴァージングループの創業者リチャード・ブランソンといった著名人がビットコインを推奨している。
ビットコインによる支払いを導入する店舗は日に日に増加。各国政府も注目し始めているのは間違いない。

2)ねずみ講の一種

 ビットコインに関する議論には「ねずみ講」という言葉が付きまとう。だがそれは間違いだ。分散型の通貨であり、詐欺集団がいるわけではない。

3)絶対に高騰(暴落)する

 ビットコインの価格変動は激しい。それでも昨年初めの時点で、ここまで高騰すると予想した人は誰もいなかっただろう。

 ウィンクルボス兄弟は先日、ビットコインの価値はいずれ4万ドルまで上昇するだろうと語った。しかし大物投資家が上がると言ったからといって、上がるとは限らない。実際、ウィンクルボス兄弟が購入した昨年4月10日の翌日にビットコインは大暴落した。

 上がり過ぎた価格は、近いうちにまた暴落するとみる向きもある。おそらく高騰と暴落、どちらも起き得るだろう。ビットコインの価格は相場次第なのだから。ゆえに乱高下しやすく、今後も大幅な変動が続くと予想される。どう転ぶかは賭けだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中