最新記事

文化

モスク幻像、あるいは世界史的想像力

郊外の多文化主義(補遺)

2015年12月11日(金)15時48分
谷口功一(首都大学東京法学系准教授)

巨視的観点から 西暦610年頃に始まり、世界に広がっていったイスラム教は決して「一枚岩」ではないし、時間軸上でキリスト教と単純に対比すればまだ15世紀のただ中にあるともいえる(世界最大のイスラム人口国インドネシアにあるモスク) BudiNarendra-iStockphoto.com


論壇誌「アステイオン」(公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス)83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、法哲学を専門とする首都大学東京准教授、谷口功一氏による論文「郊外の多文化主義」を4回に分けて転載した。ここに、パリ同時多発テロを受けて書き下ろされた補遺を掲載する。

※第1回:郊外の多文化主義(1) はこちら
※第2回:郊外の多文化主義(2) はこちら
※第3回:郊外の多文化主義(3) はこちら
※第4回:郊外の多文化主義(4) はこちら

 2015年11月14日の早朝、羽田空港の国際線ターミナルでジャカルタ行きの便を待っていたわたしは、出発便の搭乗ゲートでパリ同時多発テロの発生を知った。ちょうど隣のゲートがパリ行きだったため騒然とした雰囲気のなか、慌ただしく機上のひととなったわたしは、1億9,000万人以上のムスリムを抱える世界最大のイスラム人口国、インドネシア共和国へと向かったのだった。

 2億5,000万人、世界第4位の人口を抱えるインドネシアは、神鳥ガルーダをあしらった国章の中の「多様性の中の統一(Bhinneka Tunggal lka)」という言葉が示す通り、多文化主義を標榜する国家である。国内にはキリスト教、ヒンドゥー教、仏教、儒教の信者も存在している。

 今回はジャカルタから車で3時間ほどのところにある高原都市バンドゥンの大学も訪れたのだが、そこからジャカルタへの帰路、スンダ人ドライバーのKusrianが気を利かせ、見事な景色を堪能できる裏道を通ってくれた。ハイウェイではない曲がりくねった山岳地帯の道中、助手席に乗ったわたしは英語と20年以上前に習った拙いインドネシア語で彼との長い会話を楽しんだ。

 その際、彼は数日前のパリ同時多発テロに哀悼の意を示すFacebookアイコンの「トリコロール化」について触れた。彼の口調に非難がましいところはなく穏やかなものだったが、それは次のようなものだった。――「毎日同じか、それ以上の子どもを含むムスリム同胞がシリアで殺されたり、難民になったりしているのに、なぜパリだけが特別視されなければならないのか?」と。事件の直後、ウェブ上でも取りざたされていた事柄ではあるが、このことをムスリムの口からじかに聞くのは重い。

 また、滞尼中、彼も含め多くのムスリムから繰り返し聞いたのは「彼らはわれわれとは違う」という言葉だった。彼らとはISであり、テロ事件の犯人たちである。当たり前のことではあるが、ひと口にムスリムといっても、決してそれは「一枚岩(monolithic)」ではない。私は帰国後テロ関連のニュースに接するたびに、この時に出会い言葉をかわした人びとの顔を思い浮かべた。

 本稿の母体である「郊外の多文化主義」の中で紹介したケナン・マリクは、パリ同時多発テロをうけ、早速12月8日付で「欧州の危険な多文化主義(Europe's Dangerous Multiculturalism)」という論文を『フォーリン・アフェアーズ』誌に投稿しているが、その中では若いムスリムたちの「過激化(radicalization)」についてまことしやかに流通する定説に反駁を加え「一枚岩のイスラム過激派」という過度に単純化された枠組みを批判している。

 マリクの話を簡約すると、「イスラム過激派からの思想的影響」や「統合の失敗」が過激化とその帰結としてのテロを引き起こしているとされるが、前者に対しては、たとえば英治安情報機関MI5の漏洩資料を示しながら、イスラム原理主義の過激な宗教思想に影響されたわけではなく、むしろ彼らは宗教的実践にあまり熱心ではないことを明らかにしている。また、後者については、彼らは裕福な家庭の出身であったり高い教育を受けていたりするわけで、必ずしも統合の失敗ではないことを論じている。シャルリ・エブド事件の首謀者はモスクにはほとんど通っておらず、信心深かったというわけでもないし、パリ同時テロの首謀者はベルギーのトップクラスの中学に通っていたのだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中