最新記事

サイエンス

今度は中国のごみが宇宙を汚す

地球の周りを超高速で飛ぶ宇宙ごみ。米ロに加えて中国由来のごみが激増するなか宇宙飛行士が危険にさらされている

2013年10月18日(金)17時11分
ウィルソン・フォーンディック(米海軍少佐)

マナーが大事 このままだと中国が米ロを抜いて最大のデブリ発生国になる(長征2F号) China Daily-Reuters

 この秋のハリウッドの超大作『ゼロ・グラビティ』(日本公開12月13日)は、スペースシャトルが破壊されて2人の宇宙飛行士が宇宙に放り出される物語。この映画にはまったく新しいタイプの悪役が登場する。スペースデブリ(宇宙ごみ)だ。

 本物の宇宙飛行士にとって、これは単なる映画の中のストーリーではない。デブリは非常に危険で、飛行士の命取りになる恐れもある。

 既にNASA(米航空宇宙局)には、デブリの問題を担当する部局が設置されている。EUと国連も、デブリを減らすための決議の採択に向けて準備を進めている。

 NASAは宇宙ごみを2種類に分類している。天然の岩石や鉱物・金属で構成された流星物質(メテオロイド)と人工物質だ。人工のごみの大半は地球を回る軌道上にあるので、「軌道上デブリ」と呼ばれる。事故・故障により制御不能となった人工衛星や、衛星などの打ち上げに使われたロケット本体とその部品などだ。

 現在、米国防総省とNASAは、5センチという小さいサイズまでの軌道上デブリを追跡している。NASAの推定によれば、ビー玉より大きいデブリが50万個以上、大気圏の周りにある。そのうち2万個はソフトボールより大きい。これらのデブリは時速約2万8000キロの猛スピードで飛んでいるため、ちっぽけなものでも人工衛星や宇宙船を破壊しかねない。

ごみは衝突して増える

 アメリカやロシアの科学者は、既に70年代から軌道上デブリの急増に危機感を抱いていた。デブリ同士が衝突する危険性を研究したのが、NASAのドナルド・ケスラーだった。彼は、特に高度約1400キロ以下の地球低軌道(LEO)上でデブリが増加すると予測し、互いが衝突する危険性を指摘した。

 後に「ケスラー・シンドローム」と呼ばれるこのモデルでは、デブリの空間密度が高くなり、互いが衝突することでデブリはさらに増えていく。中には地表に落下するものもあるが、大半は軌道を回り続け、「デブリ帯」と呼ぶべきものが発生し、宇宙旅行もできなくなると、ケスラーは考えた。

 LEOはデブリの密度が最も高い軌道だ。その数は04〜09年に2倍以上に増えている。この軌道が使われるのは、気象観測や偵察、通信などの目的に合っているためだ。

 大半の人工衛星は、LEOの中でも高度600〜900キロの太陽同期軌道に集中している。人工衛星の衝突が起こる頻度が最も高いのも、この軌道上だ。

 国連の宇宙空間平和利用委員会(COPUOS)の10年の報告書によると、ここで発生した最初の衝突事故は、09年2月に起きたアメリカの通信衛星イリジウム33号と、機能を停止していたロシアの偵察衛星コスモス2251号の衝突だった。この事故だけで2200個ものデブリが発生したとされる。

 新たな宇宙大国の出現も大きな問題だ。70年に初めて人工衛星打ち上げに成功した中国は、03年には有人飛行を成功させた。現在は月探査機の計画を進めているし、15年頃には宇宙ステーション実験機「天宮2号」の打ち上げも予定されている。

 中国の台頭によって宇宙の安全がさらに損なわれる恐れがある。欧州宇宙機関(ESA)は、デブリを発生させた国別に分類している。今までデブリを最も多くまき散らしたのはロシアとアメリカだが、今世紀に入って中国のデブリが急増している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限 CF

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 2
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映像...嬉しそうな姿に感動する人が続出
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 7
    見逃さないで...犬があなたを愛している「11のサイン…
  • 8
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 7
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 8
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中