最新記事

サイエンス

今度は中国のごみが宇宙を汚す

2013年10月18日(金)17時11分
ウィルソン・フォーンディック(米海軍少佐)

中国も含めた国際協調を

 07年1月、中国は直径10センチを超えるデブリを一気に10%も増やした。四川省から衛星攻撃兵器を打ち上げ、老朽化していた気象衛星・風雲1号C型衛星を破壊する実験によって、2500個以上のデブリを発生させたためだ。

 中国は国際社会から非難を浴びた。しかしマサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者ジェフリー・フォーデンによれば、中国が衛星攻撃実験を停止することは考えにくい。

 NASAによれば、衝突や実験で発生したデブリが降下して大気圏に入るまでには100年以上かかる。その間ずっと、宇宙船や宇宙飛行士は危険にさらされる。

 中国の07年の実験で生じたデブリが、6年後の今年1月にロシアの超小型衛星BLITSと衝突。重さ7・5キロのロシアの衛星は破壊されてしまった。ロシアは72年に発効した宇宙損害責任条約に基づいて中国に賠償を求めることもできたが、そうはしなかった。

 中国もデブリ問題の存在は認めており、スペースデブリ調整委員会(IADC)などを含むいくつかの国際機関に加盟している。

 しかし中国国家航天局のウェブサイトの英語版を見ても、デブリ問題への取り組みは大きく取り上げられていない。中国語のページにはこの記事を書いている時点で、なぜかアメリカ由来の軌道上デブリの統計へのリンクがあった。今のままでは中国はアメリカを追い越し、最大の「デブリ発生国」になるかもしれないのだが。

 各国が協調してデブリ問題に取り組むチャンスは多々あるはずだ。出発点になりそうなのは、各国が宇宙計画の策定や宇宙船の建造に当たってデブリを減らす努力をするようなインセンティブを設けることだ。

 次に、これははるかに難しい目標になるだろうが、衛星攻撃兵器とその実験を禁止することだ。幸い、取り組みはもう始まっている。

 国際社会がデブリ問題に真剣に取り組まなければ、『ゼロ・グラビティ』のような危機が現実に起きる恐れがある。その時の主役はもしかすると、中国の宇宙飛行士かもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 7
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中