最新記事
SDGsパートナー

自給自足の自然エネルギーでホテルを運営。星野リゾート 軽井沢ホテルの環境経営とは

2023年11月6日(月)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

約100年前から始まる星野リゾートの環境経営の精神

sub2.jpg
1929年(昭和4年)自家用水力発電 完成当時の写真.

星のや軽井沢の環境経営の原点は、前身となる「星野温泉旅館」の創業までさかのぼる。星野温泉旅館は1914年に開業したが、当時は電力の供給が十分ではなく、1929年に日本で初めて本格的な自家用小型水力発電を導入し、約8割の電力を自給して運営していた。同時に、日本野鳥の会創設者の中西悟堂氏から「野鳥は食べて楽しむものではない。見て楽しむものだ」という教えを受け、生態系の保全活動を開始。その結果、1974年に隣接する国有林が「国設軽井沢野鳥の森」に指定された。

「このような開業当初から連綿と引き継がれている『環境との共生』という考えは、星のや軽井沢をはじめ、星野リゾート全体にも受け継がれています。自然環境があることがリゾート最大の魅力であるため、環境経営を持続可能にすることが、経営的にも非常に大きな競争力になると考えています」と、赤羽氏は語る。

星のや軽井沢を運営する星野リゾートは、社会価値と経済的価値の両立を目指す「CSV(Creating Shared Value)経営」を重要視しており、CSV経営を促進するためのフレームワークとしてSDGsを位置づけ、全国の施設でさまざまな活動に取り組んでいる。

昨今、観光産業はエネルギー消費や廃棄物が多いことから、世界的に環境に配慮した持続可能な経営が求められており、アメリカやノルウェーではエネルギーを自給自足する宿泊施設も出てきている。こうした中で、約100年前から続く星のや軽井沢の環境経営は、世界の先駆的な事例として、今後の取り組みにも注目が集まるだろう。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中