最新記事

メディア

パーフェクトな容姿に「変身」したイバンカ　その品位はどこに？

2017年2月27日（月）17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ニューヨーク近代美術館で催されたイベントに姿を見せたイバンカ　Andrew Kelly-REUTERS

＜ドナルド・トランプ大統領の長女イバンカに密かに囁かれる疑惑。自身のアパレルブランドはトラブルを抱えるなど、マイナスイメージのニュースが多い中「真のファーストレディ」としての品位が問われる＞

「真のファーストレディ」と目されるイバンカ。昨年の大統領選を通して日本でも知名度を上げたが、才色兼備というイメージの一方で意外なニュースがぽつぽつと聞こえてきた。

「トランプ砲」をはじめとする「斬新」な外交方法で話題に事欠かない父親の後ろで霞んでしまっているが、アメリカの多くの女性向けメディアはイバンカへの「整形疑惑」を頻繁に取り上げている。

セレブリティの美容整形に関する情報を掲載するサイト「celebritysurgerynews」は、イバンカの目、鼻、口そして胸の少なくとも４カ所で「何か」が起こったと指摘する。

イバンカ自身は1997年に大手出版社ハ―ストが発行する「Seventeen」誌のカバーガールに抜擢され、本格的にデビュー。当時の写真はティーンエイジャーらしくとても可愛らしい。181cmの高身長で長い四肢、端正な顔立ちでモデルとしての条件もクリアしている。コレクションを舞台にショーモデルとして活躍するモデルたちの平均的な身長が178cmであることを考慮しても、遜色ない。

美女の原石として羨望の対象になるレベルだが、父親のアグレッシブな遺伝子を受け継いだ影響か否か、彼女自身はこれに満足しなかったようだ。1999年、18歳の時の写真はナチュラルな印象を受けるが、2004～05年にかけて小鼻の広がりがキュッと引き締まり、全体的にスマートな印象の鼻になった。

ivanka01.jpg

celebritysurgerynews.com

そしてこの変化の後、メディアの前に姿を現すごとにイバンカは、シャープな輪郭、セクシーな目もと、すっきりした鼻を披露している。

いよいよの転換期は2006年。この年のハロウィーンにハリウッドで催されたパーティーに参加したイバンカの大きな変化をメディアは見逃さなかった。短期間でボリュームアップした胸元は瞬く間に話題に。ただ、残念なことに｢自然な美しさではない｣と評された。

ivanka02.jpg

celebritysurgerynews.com

現在はこの胸元でイバンカのイメージは定着し、メディア露出の際には、身に纏う高級メゾンのドレスやアクセサリーから華やかなセレブぶりが紹介されている。その一方で、自身の手がけるアパレルブランド『IVANKA TRUMP』の生産拠点について揉めるなど、「何か」と話題に事欠かない。

同ブランドのアイテムの多くは人件費が比較的安価な中国で生産されアメリカに輸入されている。トランプは通商政策として中国からの輸入に45％の関税を課す「バイ・アメリカン法」を提唱しており、これに反していると非難を浴びている。

【参考記事】自由主義を装った重商主義の危険

ニュースサイト「ビジネスインサイダー」によれば、『IVANKA TRUMP』側は「ブランドの価値は、それが生み出す利益だけでなく、品位によって評価される」と主張している。実業家、モデルそしていまやアメリカを手中に収めたトランプファミリーの才女イバンカ。自身の名を冠したブランドだけでなく「真のファーストレディ」の「品位」が何かという点も素顔の彼女に問いたいものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪最大の年金基金がハッカー被害、貯蓄引き出し　パス
2025.04.04

ワールド

ヘグセス米国防長官を調査、フーシ派攻撃の情報漏えい
2025.04.04

ビジネス

ゴールドマン、原油価格予想を下方修正　関税と供給増
2025.04.04

ワールド

韓国大統領罷免、60日以内に選挙　尹氏「申し訳ない
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた？
  • 2
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 8
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 9
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中